医療事故が起こる頻度、その深刻度および原因などの情報収集は、患者の安全をより確かなものにするために極めて重要だ。米国Iowa大学のLauris C. Kaldjian氏らは、医療事故に関する報告を促進する要因、ためらわせる要因について調査し、報告を増やすために何をすべきかを探った。詳細は、Arch Intern Med誌2008年1月14日号に報告された。

　対象となった施設は、調査開始時に適切な事故報告システムを持っていた、米国中西部、中部大西洋岸地域、北東部の3つの教育研修病院。医師とレジデントに質問票を配布し、匿名による回答を依頼した。教育を担当する医師138人（内科医53人、家庭医21人、小児科医64人）とレジデント200人（内科135人、家庭医科12人、小児科53人）から回答を得た。

　まず、実際の事故について、軽度の事故（治療期間延長または患者に不快な症状をもたらした）、重大な事故（障害または死亡が発生）の経験があるか、それについて報告したかどうかを質問した。

　報告したか否かにかかわらず1回以上の事故を経験していた回答者は35.6％（医師の50.9％、レジデントの25.8％）いた。医療訴訟の被告人になったことがある人は、医師の22.2％、レジデントでは0.5％だった。

　軽度の事故を報告した経験がある人は17.8％、重大な事故を報告したと回答した人は3.8％だった。反対に、16.9％が軽度の事故を報告しなかったことを、3.8％が重大な事故を報告しなかったことを認めた。報告したグループと報告しなかったグループには、重複はほとんど無かった。

　次に、報告に対する考え方を問うために、以下の仮想事例を提示した。