日経メディカルのロゴ画像

Pfizer米国工場でのCOVID-19ワクチン出荷風景(提供:米Pfizer社、以下の写真も)

 2021年2月14日、厚生労働省は米Pfizer社とドイツBioNtech社が開発した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)用のワクチンを特例承認した。17日には国立病院機構・地域医療機能推進機構(JCHO)・労働者健康安全機構(労災病院)などの病院に所属する医療従事者への先行接種が始まった。

 また、ファイザーを追って、英AstraZeneca社日本法人のアストラゼネカも、Oxford大学と共同開発したワクチンを2月に厚労省に承認申請した。米Moderna社のワクチンは日本での供給を担う武田薬品工業が2021年1月に国内治験を開始しており、夏ごろには接種が始まるものと見られる。

 海外で開発された輸入ワクチンが実用化に近づく一方で、気になるのは国産ワクチンの開発状況だ。日本では2020年3月初めにアンジェスが大阪大学と共同でCOVID-19用のDNAワクチンに開発に着手すると発表したのを皮切りに、数多くの研究グループが日本医療研究開発機構(AMED)の支援などを受けてワクチンの研究開発に乗り出している。

 ただし、2月上旬時点で国産ワクチンで臨床試験を開始しているのは、アンジェスのグループと、塩野義製薬のグループのものだけだ。世界保健機関(WHO)の調べによると、2月12日時点で66のワクチンが臨床試験を実施している。日本企業の存在感は薄いと言わざるを得ない。

この記事を読んでいる人におすすめ