「小児の在宅医療は誰が支えていると思いますか？」――こう聞かれて、どう答えるだろうか。漠然と、地域の小児科医かと思っていたが、現実は異なるようだ。

　高齢出産の増加に伴って先天異常児が生まれる確率が高くなる一方、小児医療の進歩によって救命が可能になり、結果として医療依存度の高い子どもが増えている。その中には、気管切開、人工呼吸器、胃瘻、中心静脈栄養などの高度な医療を必要としながらも、退院し自宅で療養が可能な子どももいる。

　子どもと自宅で暮らしたい――。そう願う親は多いが、転院して主治医が変わっても医療が継続できるのか、不安を抱えている。「地域で外来診療をしている小児科医が、小児の在宅医療を担うのは難しい」と国立成育医療研究センター総合診療部在宅診療科医長の中村知夫氏は話す。

　在宅医療を専門とする赤羽在宅クリニック（東京都北区）院長の小畑正孝氏も、「小児科クリニックの医師が、外来診療に加えて、少数の在宅患者のために24時間対応するのは無理がある。高齢者の在宅医療で、ある程度の規模の体制を確保し、そこに小児在宅を混ぜる形にしなければ成立しない」と指摘する。小畑氏のクリニックでは2018年4月から小児在宅医療に取り組んでいるという。