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 最近書いた記事の中で、読者から大きな反響があったものの1つが、「麻酔科専門医の要件『単一施設に週3日以上勤務』へ」だ。このニュースでは、日本麻酔科学会が7月10日付けで、2019年度から開始する麻酔科専門医更新要件を「申請時点で単一の医育機関病院や病院施設に週3日以上勤務し、麻酔科関連業務に専従していること」に変更したことを報じた。それまで「週3日以上勤務」としていた更新要件に「同一施設」というシバリを加えたのが最大の変更点だ。

 要件となる「麻酔科関連業務」とは、(1)周術期における麻酔管理、(2)疼痛管理 、(3)集中治療部、救急施設などにおける重症患者の管理――に関する臨床または研究のこと。勤務する施設の規模は問わず、診療所での勤務も認める。現時点で条件を満たさない医師への配慮として、2021年まで移行措置期間を設ける。なお、週3日以上の勤務は「常勤か非常勤かを問わない」と日本麻酔科学会理事長の稲田英一氏は説明する。

 同学会はその2日後にはQAを公表。「今回の要件追加の経緯を教えてください」というQに対し、「同一施設で週3日以上勤務することにより、他科と連携して周術期を中心とする総合的な患者管理(術前、術後の管理)に関わることで麻酔科専門医としての社会的役割を果たすことが目的です」と回答している。

 稲田氏は今回の変更について、「今年度の診療報酬改定では、常勤の麻酔科標榜医による質の高い周術期管理を評価する『麻酔管理料』の引き上げが行われたほか(関連記事)、週3日以上かつ週24時間以上で勤務する複数の非常勤職員を常勤換算できるなど、麻酔科を含む医師の常勤配置に関する要件が緩和された。今回の学会通知は、こうした社会の動きに対応した流れの一環」と説明する。

 このニュースを報じたところ、日経メディカルの読者からは「いいね!」から「ひどいね」までフェースブック上で98件のリアクションがあったほか、「多様な働き方を認める社会はどこに行ったのか」「もはや国民のための制度ではない。地に落ちたと感じる」「妊娠出産しても働きやすいのが麻酔科の強みだったのに…」「なぜ週2日ではだめなのか」などのコメントがフェースブックやツィッターに書き込まれた。

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