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 近年の診療報酬改定は、「増え過ぎた7対1病床をいかに適正化するか」が主要なテーマの一つとなってきた。旧7対1入院基本料(2018年度から7対1相当の入院料は『急性期一般入院料1』)が2006年に創設されて以来、7対1病床の数は飛躍的に伸び続け、ピーク時の2014年3月時点では約38万床にも達した(図1)。診療報酬に詳しい関係者によると、急性期を担うために看護配置を手厚くし入院料を高く設定した7対1病床がここまで増えるとは、創設当初には想定されていなかったという。

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