日経メディカルのロゴ画像

 2016年度診療報酬改定から1カ月ほどがたった。多くの病院では経営者や事務職員を中心に、新報酬への対応や経営戦略の練り直しに追われているに違いない。

 今改定の最大の目玉は、7対1入院基本料の施設基準に盛り込まれている「重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)」の見直しだ。評価項目が変わり、基準値が大きく引き上げられた。その結果、病院がどのような診療科を持つかによって看護必要度の満たしやすさが決まる傾向が強まっている。

 具体的な見直しの内容は、図1の通り。A項目やB項目で評価項目の追加や削除がなされ、外科手術・救急医療関連のC項目が新たに導入された(図2)。その上で、「A項目2点以上かつB項目3点以上」「A項目3点以上」「C項目1点以上」のいずれかを満たす患者割合の基準値が、従来の「15%以上」から「25%以上」に引き上げられた。なお、200床未満の病院で7対1・10対1の病棟群単位による届け出を行わない場合は2018年3月31日まで「23%以上」に緩和される。

この記事を読んでいる人におすすめ