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記者の眼

医師の負担増大? リハビリ「適正化」の始まり

 2015年度介護報酬改定で、厚生労働省はリハビリテーションの将来の再編に向けた大きな一歩を踏み出しました。その狙いは、高齢化の進展に伴う社会保障費の伸びを抑制する必要性から、リハビリの質と効率の両方を向上させることです。

 リハビリの「適正化」とも呼べるこの動きは、診療報酬の領域にも広がる可能性があり、医師に求められる役割が今まで以上に大きくなるかもしれません。

医師の主導的な役割を求める加算が新設
 今回の介護報酬改定で打ち出されたリハビリのあるべき姿とは、従来のように医療保険のリハビリの延長で身体機能の訓練だけを漫然と行うのではなく、「生活期リハビリ」の観点から利用者の状態を常に把握しながら、日常生活の継続に向けて心身機能の改善目標を達成し、早期の社会参加を図ることです。

 その理念が具体的に反映されたのが、通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションの報酬体系です。例えば通所リハビリでは、従来の個別リハビリテーション実施加算(1回80単位)が基本報酬への包括化により実質廃止され、3カ月を上限に算定できる「短期集中個別リハビリテーション実施加算」(1日110単位、市町村により1単位=10~11.26円、以下同)が新設されました(図1)。

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