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 「後発医薬品の使用をもっと増やせないのか」──。今年4月の診療報酬改定を受けて、これまで以上に先発品から後発品への切り替えのプレッシャーを掛けられている医師は少なくないはずだ。

 保険薬局では、調剤報酬の改定により後発医薬品調剤体制加算の算定要件が、後発品の置き換え率55%以上で18点、同65%以上で22点に引き上げられた。

 保険薬局だけではない。急性期入院医療を対象とした診療報酬の包括評価制度(DPC/PDPS)の対象となっている病院(DPC病院)に対しても、今改定で新たに後発品に関する評価指数が新設された。置き換え率60%以上を目指して後発品の使用を増やせば、収入が増える仕組みだ。

 つまり保険薬局やDPC病院の多くは、後発品の置き換え率を意識せざるを得ない状況に追い込まれているのだ。

 ところで、この置き換え率は「新指標」とも呼ばれている。何が新しいのか。

 「旧指標」は、後発品に置き換えることができない薬剤も含めて調剤した全ての薬剤のうち、実際に後発品が使われた割合として算出されていた(表1:PDF)。そのため、後発品のある先発品を全て後発品にしたとしても100%にはならず、本来、置き換えるべき薬剤をどれだけ置き換えたのかが分かりにくかった。

 そこで新たに登場したのが、後発品のある先発品と後発品のみに絞った「置き換え率」。諸外国はこの数量シェアを指標としており、国際比較が容易になるメリットもあるようだ。

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