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第15回日本緩和医療薬学会年会より
外来でのオピオイド導入、指導や情報共有に課題
学会員対象の調査結果公表

小牧市民病院(愛知県小牧市)薬局の山本泰大氏。

 2022年5月14~15日にウェブ開催された第15回日本緩和医療薬学会年会で、小牧市民病院(愛知県小牧市)薬局の山本泰大氏が、同学会会員を対象とした「病院および保険薬局における医療用麻薬の指導実態調査」の結果を発表。病院・薬局薬剤師共に、医療用麻薬導入時の関与には一定の実績があるものの、その後のフォローアップや医療機関と薬局間の情報共有、指導内容の統一などにおいては大きな課題があることが明らかになった。

 外来でオピオイド鎮痛薬が導入されるケースが増えているが、入院中の導入と比べて医療者が患者にタイムリーに介入できる機会が少ないことが、適切な疼痛管理を行っていく上での課題になっている。

 調査は20年8~9月にウェブ上で実施し、医療用麻薬導入時の指導状況、導入後の電話サポートなどのフォローの有無、薬局と医療機関の連携状況などについて尋ねた。

 回答者は、病院薬剤師が166人、薬局薬剤師が73人で、「病院、薬局ともに、がん診療に多く携わっている施設からの回答だった」(山本氏)。

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