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 中央社会保険医療協議会(中医協)総会が2019年12月13日に開催され、2020年度診療報酬改定に向けて、かねて話題となっていたフォーミュラリーに関する議論が行われた。

 ただし、フォーミュラリーという名称は「『非常に概念が分かりづらい』『日本語で分かるように』という意見があった」(厚生労働省保険局医療課)ことから、「使用ガイド付き医薬品集」に変更された。資料によるとその定義は、医療機関等において、医学的妥当性や経済性等を踏まえて作成された使用指針を含む医薬品集とされている。

 今回厚労省は、一部の特定機能病院は、こうした医薬品集の策定に取り組んでいると説明。日本病院薬剤師会のデータによると、特定機能病院80施設のうち、同医薬品集を策定している割合は21.3%。このうち、薬効群としては消化性潰瘍治療薬(64.7%)が最も多く、糖尿病治療薬(35.3%)、高血圧治療薬および脂質異常症治療薬(それぞれ29.4%)と続いていた。

 さらに導入による効果としては、82.4%が「後発医薬品・バイオ後続品の使用促進」を挙げ、「病院の経営に貢献」を挙げた割合も70.6%に達していた。

 こうした実態を踏まえ、厚労省は、以下の論点を提示した(太字は編集部による)。

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