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死亡、後遺症の可能性を改めて一般向けに
OTC薬の副作用で消費者庁が注意喚起

 消費者庁は4月8日、OTC薬(一般用医薬品、要指導医薬品)の服用により重篤な副作用が起きる可能性が一般の消費者にあまり知られていないとして、過去5年以内に死亡例が15件あるなどの件数を示して注意喚起を行った。

 薬局やインターネットで購入できる医薬品は、副作用についてあまり認識されていないことが原因となり、発見が遅れる恐れがある。そのため、厚生労働省は薬剤師や登録販売者向けに「医薬品・医療機器等安全性情報」で注意喚起を行っているが、今回は消費者庁が一般の人向けに情報を提供し、異常を感じたら薬剤師や医師に相談するよう促したもの。

 製造販売業者から医療機器総合機構(PMDA)に報告された、OTC薬による副作用の報告件数は、2009年度~13年度の5年間で1225例あり、このうち死亡例が15例、後遺症が残った症例が15例あった(表)。この中には医薬品との因果関係が不明なものも含まれている。死亡例・後遺症例の主な副作用は、スティーブンス・ジョンソン症候群(SJS)、中毒性表皮壊死融解症(TEN)、肝障害、間質性肺炎、腎障害、喘息発作重積など。副作用報告の数は総合感冒薬、解熱鎮痛消炎薬、漢方製剤などで多くなっている。

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