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「外用剤と精神科の薬は後発品に変更しにくい」
日本製薬団体連合会「薬局の後発品使用状況調査」の結果から

 日本製薬団体連合会は6月12日、「保険薬局における後発医薬品の使用状況調査」の結果を公表した。この調査は、昨春の処方せん様式変更が、薬局での後発品使用にどのような影響を与えたかを調べるもの。全国93の保険薬局を対象として、08年末から09年2月に聞き取り方式で調査した。

 その結果、「後発医薬品への変更可の処方せん」は、以前の様式(変更可の場合に署名もしくは記名・押印)では平均して全体の3割程度だったが、現在の様式(変更不可の場合に署名もしくは記名・押印)になってからはこれが6割弱に増加。また、回答した薬局のうち、63%が処方せん様式の変更を機に「後発品への変更可の処方せんが増えている」とし、「減っている」という回答は3%ほどにとどまった。

 また、現在の後発品調剤率(処方せんベース)は平均で4割ほど。後発医薬品調剤体制加算の施設基準となる「30%以上」の薬局が約7割を占めるものの、半数以上を後発品で調剤している薬局は14%にとどまった。数量ベースにすると、後発品調剤率は約20%で、半数以上とした薬局は2.2%だった。

 こうした薬局での後発品使用に関する全体的な傾向については、これまでに公開されているほかの調査結果と大差ない結果となった。

「後発品との薬価差が大きい薬剤」は積極的に変更
 一方でこの調査は、薬局薬剤師に直接聞き取り調査をしているのが特徴。ヒアリングでは、後発品に積極的に変更しているのはどのような薬か、逆に後発品への変更をあまり行わないのはどんな薬かなどについて、自由意見を集めている。

 これによると、後発品に積極的に変更する薬としては、「後発品との薬価差が大きい薬剤」を挙げた薬剤師が約3割と最も多く、次に「治療の主軸とならない薬剤」が続いた。一方、後発品に変更しにくい薬剤としては、「外用剤など使用感が先発品と異なる薬剤」「患者が飲み慣れて病状がコントロールできている薬剤」「精神科領域など薬剤変更が患者を不安にさせる薬剤」などを挙げた薬剤師が多かった。

 以下では、この聞き取り調査で集まった自由意見から一部を紹介する。

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