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後発医薬品アンケート<1>
2008年の後発品調剤は前年から倍増
処方せん様式の再変更と加算新設が先発品からの変更を後押し

図2 後発品に変更した処方せんの割合(平均値、2008年7月)
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図1 後発品に変更した処方せんの割合(平均値、2007年7月)
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 2008年4月の調剤報酬改定で処方せん様式が再変更され、医師が「後発医薬品への変更不可」欄に署名(または記名・押印)をしなければ、薬局で先発品を後発品に変更できるようになった。また、直近3カ月間の処方せんの受付回数のうち、後発医薬品を調剤した処方せんの受付回数の割合が30%以上である場合に算定できる「後発医薬品調剤体制加算(4点)」が新設された。いずれも増え続ける医療費削減のため、厚生労働省が後発品の推進のために調剤報酬改定に盛り込んだ仕掛けだ。

 『日経ドラッグインフォメーション』が2008年8月に、医師向けの月刊誌『日経メディカル』と共同で薬剤師と医師に、後発品の使用実態に関する調査を行った結果、そんな厚労省の狙いは一定の成果を上げていることが明らかになった。

 薬剤師を対象に、2007年7月と2008年7月にそれぞれ後発品に変更した処方せんの割合を尋ねたところ、平均で昨年の7.8%から、15.8%に倍増していることがわかった。

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