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特集◎大手チェーンは本当に独り負けか《2》
大手チェーンの従来の戦略は通用せず

 2018年度調剤報酬改定は、調剤基本料を巡り、これまでチェーンが取ってきた戦略に「NO」を突きつけた。

 その1つが、調剤基本料2(25点)の要件。特定の医療機関からの処方箋が月4000回超の薬局は、集中率にかかわらず対象となるが、この4000回について、今回新たに、同一グループの別の薬局で調剤の割合が最も高い医療機関が同じ場合、その薬局の処方箋も合算した受け付け回数とすることになった。

 歴史をひも解けば、調剤基本料に大型門前薬局向けの点数が導入されたのは、1994年のこと。「受け付け回数5000回超」などという要件から逃れるため、基幹病院の周りに1号店、2号店などと複数出店し、処方箋を分散させて1店舗当たりの処方箋枚数を少なく抑えようとするチェーンが相次いだ。

 医療機関の門前に不動産物件があれば、他社が出店する前に自社で押さえようという動きにもつながった。だが、今改定で、そうしたチェーンの戦略は、もはや通用しなくなった。

 また、今改定では薬局のある建物内に複数の医療機関がある場合も、同様に引き下げの対象となった。いわゆる医療モールに出店するチェーンを狙ったものだが、「月4000回を超える処方箋を応需する同一建物内の医療モールは、全国でもそう多くはない」とみる向きもある。だが、今改定で影響を免れたとしても、今後その回数が下がる可能性は十分にあり、楽観できない。

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