2018年度調剤報酬改定の影響が徐々に見えてきました。5月に入り、日本調剤（東京都千代田区）が2018年3月期決算を発表。また5月10日には、日本保険薬局協会（NPhA）の医療制度検討委員会が「平成30年度調剤報酬改定の影響度に関する調査報告書」を公表しました。

　報道などからも分かりますように、今改定は大手チェーン薬局にとって厳しい内容になっているようです。今回はNPhAの調査報告書と日本調剤の決算内容から、その状況をちょっと覗いてみようと思います。

　今回のNPhAの報告書は、NPhA加盟119社のデータを基に、各社の傘下の薬局が算定している調剤基本料の変化などを分析しています。加盟各社の個別の数字は分かりませんが、全体の傾向は把握できます。日本調剤についても、自社の店舗が算定している調剤基本料の変化を公表しています。これらを並べてみましょう（ちなみに日本調剤は2012年にNPhAを退会しています）。