既にご存じの通り、7月に入ってようやく厚生労働省が一般名処方マスタを公開しました。DIオンラインのニュースでも取り上げられていましたね。

【厚生労働省】処方せんに記載する一般名処方の標準的な記載（一般名処方マスタ）について（平成24年7月1日現在）
【DIオンライン】一般名処方マスタを更新、全ての加算対象品目を収載（2012年7月5日）

　厚生労働省によると、「一般名処方加算の対象となる全ての成分・規格を一般名処方マスタに示した」とのことですが、調剤報酬改定から3カ月が経過した時点での公開は、後手に回った感が否めません……が、今回はそれについては置いておきましょう。

　この一般名処方、4月以降に急速に普及し、予想以上の効果をもたらしつつあるようです。少し前の話題ですが、「後発品の数量シェアを2012年度中に30％以上にする政府目標が現実的なものになってきた」という厚労省薬剤管理官のコメントが薬事日報で報じられていました。

【薬事日報】後発品シェア目標、現実的に―― 一般名処方が予想以上に浸透

　しかしながら、「一般名処方が浸透→後発医薬品の使用率アップ」という図式。よくよく考えてみると、本当にそんなに単純に行くものでしょうか。と言うのも、改定前、つまり今年3月以前も、後発品への変更はできる状態にあったからです。ここは一つ、具体例で考えてみましょう。