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第19回日本集団災害医学会
二次・遠隔地避難所でも簡易型ベッドなどの環境整備は必須

新潟大学災害・復興科学研究所の榛沢和夫氏

 東日本大震災後の一次避難所、二次避難所さらに遠隔避難所の環境アセスメントと下腿DVTとの関連を調べたところ、下腿DVT陽性率は一次、二次、遠隔地などに関係なく、環境アセスメントスコアと逆相関していた。新潟大学災害・復興科学研究所の榛沢和夫氏らの調査で明らかになったもので、その成果が第19回日本集団災害医学会(2月25~26日、東京開催)で発表された。榛沢氏らは、「二次・遠隔地避難所でも簡易型ベッドなどの環境整備・標準化が必須」と強調した。

 榛沢氏らは、東日本大震災2カ月以内の三陸沿岸部の一次避難所54カ所をはじめ、福島県、宮城県、群馬県に設置された二次・遠隔地避難所82カ所を対象に、肺塞栓症予防のための下腿DVT(BKDVT)調査を実施した。同時に、米疾病予防管理センターが作成した急性期避難所環境アセスメント(SEA)を利用して、避難所環境アセスメントスコアをとり、下腿DVT陽性率との関係を解析した。

 その結果、2352人を対象に検査を行い299人(12.7%)に下腿DVTを確認した。避難所別に下腿DVT陽性率をみたところ、一次、二次、遠隔地に関係なく、下腿DVT陽性率とSEAスコアは逆相関していることが明らかになった(図1)。

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