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ネットで連携パス 第4回(最終回)
「脳卒中診療の一部は内科です」
開業医との連携、道半ば

2008年4月の診療報酬改定で、脳卒中の「地域連携診療計画管理料」「地域連携診療計画退院時指導料」が算定可能になった。これを機にネットを使った脳卒中の連携パスを構築し運用を開始した倉敷中央病院脳神経外科の鳴海治氏と同科主任部長の山形専氏に、その狙いと運用の実態を聞く。
第1回第2回第3回


――運用を開始された連携パスの本当の目的は、開業医との連携とのことでした。現時点で、既にクリニックの医師はかなり参加されているのですか。
鳴海 いや、まだそこまでいっていないですね。「病院便り」などと通じて紹介したので、「パスワードをください」という連絡は何件かいただきました。しかし浸透したというレベルではありません。

――取材をしていると、急性期と回復期の連携が進んでいる地域は比較的見つかるのですが、クリニックの医師や介護スタッフと急性期病院の連携がとれているとケースはほとんどない印象です。やはりそこが一番、難しいようですね。
山形 脳外科の場合は特に、普段からの開業医の先生とのコミュニケーションがとれていないという問題があります。当院の脳外科の医師も、地域の開業医の先生の顔を多分知らないと思います。
鳴海 …顔は知らないですね。
山形 回復期病院の医師はある程度分かると思いますが、開業医の先生はほとんど分からない。普段、紹介状をやりとりするくらいですから。

―― 脳卒中医療の特徴なのでしょうか。患者さんは救急車でいきなり来ることが多いですよね。
山形 そうですね。救急車で搬送される患者は半分ぐらい?
鳴海 もっと多いと思います。

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