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ネットで連携パス 第2回
保険点数ゼロでも続けられる連携パスを
「本当は、脳卒中にパスはそぐわないと思っているんですけど」

倉敷中央病院の鳴海治氏。

2008年4月の診療報酬改定で、脳卒中の「地域連携診療計画管理料」「地域連携診療計画退院時指導料」が算定可能になった。これを機にネットを使った脳卒中の連携パスを構築し運用を開始した倉敷中央病院脳神経外科の鳴海治氏と同科主任部長の山形専氏に、その狙いと運用の実態を聞く。
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――岡山県の脳卒中の急性期医療について簡単に説明していただけますか。
鳴海 実質的には岡山市と倉敷市の間で東西に分かれていて、東側を旭東病院、岡山大病院、西側を倉敷中央病院と川崎医大病院がカバーしています。それから県北には大きな病院がないので、やはりこれらの病院が担当しています。倉敷中央病院と川崎医大病院が担当する地域の人口は約80万人くらいです。昨年までは、ほかにも救急をやる中小の病院があったのですが、今年から回復期病院や療養型に転換しましたから、実質的にはこの2病院になっています。

――転換は施策誘導によるものですか。
鳴海 いや、それはないです。

――すると自主的に転換が進んだということですか。
鳴海 そうです。ちょっと田舎ですよね、岡山といったら。だから、医者も足りないし、昨今、厳しいリスクマネジメントが求められる事情からも、救急を続けるのはかなり難しくなってきた。だから早目に療養型とか回復期に移ろうという病院は、ずいぶん前からあったのです。都市部の中小の急性期病院がどうにか現状維持で生き残ろうと頑張って、依然としていくつもあるような状態は、倉敷市では全くないですね。

――機能分化が自然にできているわけですね。
鳴海 以前の勤務地では転院を含めた脳卒中治療という概念が特に患者さん側にまったくありませんでした。急性期病院が、急性期を脱した患者を転出できないのです。それに比べると倉敷市ではうまく機能分化できていると思います。だから、正直なところ、パスの必要性はまったく感じていなかったんです。

―― パスを作るきっかけは何だったのですか。
鳴海 一番最初は、倉敷の地域全体で使えるパスをつくろうと「脳卒中地域連携の会」というのが立ち上がって、そこで僕が担当者になってしまったわけです。ただ、複数の病院が同じパスを採用するには難しい問題があって、パスはできたものの、現在のところ導入している急性期病院は当院だけですが。ちなみに岡山県では急性期病院や回復期病院の指定が少し遅れたため、連携パスに対する保険点数算定は2008年8月からスタートしました。

――連携パスに相当するものは、紙ベースでも実施されていなかったのですか。
鳴海 全くないです。転院の際には、ほかの病院でもやっているように、カルテを書いて、紹介状を書いて転院先の医師に送るということをやっていたわけです。それに対して僕らはまったく苦痛を感じていなかったんです。

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