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Ann Intern Med誌から
脂質低下1次予防戦略の公衆衛生的インパクトと費用対効果
スタチンの価格と社会のコスト負担許容額により異なる結論

 脂質低下療法はコストがかかるが、冠動脈疾患のリスクを減少させるのに有用である。しかしスタチンが高価であることやその副作用を考慮すると、医療政策として投与すべき患者層の決定は容易ではない。

 米カリフォルニア大サンフランシスコ校のPletcherらの研究グループは、米国の脂質異常症の治療指針であるAdult Treatment Panel III(ATP III)ガイドラインに基づいた治療について、確率モデルを用いてリスク・年齢を変動要因とした費用対効果分析を行い、Ann Intern Med誌2月17日号に報告した。

 National Health and Nutrition Examination Survey(1999~2004)、National Health Interview Survey(2000)、Framingham Heart Study(1948~2000)、U.S. Vital Statistics(2000)、National Hospital Discharge Survey(2006)などのデータに基づき確率モデル作成し、35~85歳の米国人での費用対効果を、2010~2040年のスパンで検討した。加えて、Incremental Cost Effectiveness Ratio(ICER)増分費用/増分効果比をアウトカムとして、スタチンの投与ポリシーを比較した。

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