今回は、有効性・安全性が確立した療法が複数ある場合に、いずれの療法を選択するかを決定する場面での説明義務について考えてみます。
こうしたケースでは、患者がいずれの療法を選択するか判断できるような仕方で、それぞれの療法の違いや利害得失を分かりやすく説明することが求められます。この点が争われた裁判例として、最高裁平成17年9月8日判決（判例タイムズ1192号249ページ）があります。
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著者プロフィール
おおしま しんいち氏●1984年神戸大学法学部卒、司法修習生（38期）。京都地裁判事、大阪高裁判事、神戸大学法科大学院教授、大阪地裁判事などを経て、2017年徳島地家裁所長、2018年奈良地家裁所長、2020年2月より現職。大阪地裁では医療訴訟を扱う医事部の総括を務めた。『Q&A医療訴訟』（判例タイムズ社）などの著書がある。
連載の紹介
裁判官が語る医療訴訟の実像
医療訴訟が提起されたらどのようなプロセスを経て和解や判決に至るのか、個々の裁判に影響を与えるリーディング・ケース（重要判例）とは――。大阪地裁で医療訴訟を専門に取り扱った経験を持つ著者が、これまでの経験を踏まえ、医療訴訟の実像を分かりやすく紹介します。
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