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「お土産」廃止を要請された院長が講じた一手

2020/11/11
服部 英治(社会保険労務士法人名南経営)

イラスト:畠中 美幸

 A診療所の職員数は、パートタイマーも含めて約10人。互いに足を引っ張ることもなく、皆ちょっとした気遣いを欠かさず仕事をしてくれていて、院長は、まとまりのある組織だと感じていた。

 そんな中、職員B子がSNSで、院長に「相談があります」とのメッセージを送ってきた。A診療所では、院長と職員との連絡用として、また副次的なコミュニケーションツールとしてSNSを利用している。それまで、B子がSNSで院長に連絡をしてきたことはなく、院長は「直接相談をしている光景を他の職員に見られたくなかったのかもしれない」と考えた。

 そこで、別の日の診察終了日、院長はB子と個別面談を実施。その場でB子は、「スタッフが休日などに遠方に外出した際、お土産を職員の人数分買ってきたり、業務で外出した際にお菓子を買って配ったりすることが慣例になっていますが、これをやめることはできないでしょうか」と切り出した。生活にゆとりがないので、余計なお金は使いたくないとのことだった。

連載の紹介

院長を悩ます職員トラブル大研究
遅刻や無断欠勤を繰り返す、患者への態度が悪い、派閥を作って人間関係を悪化させる……。職員が引き起こす様々なトラブルに頭を悩ませている院長は少なくありません。この連載では、トラブル介入の経験豊富な社会保険労務士、コンサルタント、現場の事務長がリレー形式で実例を紹介し、効果的な対処法を伝授します。
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