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日経クロスヘルス EXPO 2021 プレビュー
生き残りに欠かせない科学的介護への対応
全国介護事業者連盟理事長 斉藤 正行氏

2021/10/12

 日経BPは2021年10月20(水)~22日(金)の3日間、オンラインで「日経クロスヘルス EXPO 2021」を開催する。このEXPOは、「医療」「介護」「健康」のヘルスケア分野の行政動向や製品・サービスに関する最新情報を得られる場だ。各分野の識者が登壇し、様々なセミナーを開催する。

 10月21日(木)10:00~11:00には、「2021介護報酬改定、『LIFE(科学的介護情報システム)』と『BCP(業務継続計画)』への対応」と題した講演を開催する。2021年度介護報酬改定の目玉の1つが「LIFE科学的介護情報システム)」だ。エビデンスに基づいた効果的なケアの実現のため、介護サービス利用者のADL日常生活動作)や栄養状態口腔機能等の基本データを提出することが介護施設・事業者に求められた。収集されたデータは分析し、その結果が事業者・利用者ごとにフィードバックされる。事業者はその結果を基にPDCAサイクルを回してケアプランの見直しや変更等を行い、ケアの質向上を図る。様々な加算の算定要件に位置付けられ、今後の介護経営において対応は必須だ。

 本セミナーでは、「介護の産業化」と「生産性の向上」を2大テーマに掲げ、持続可能な介護保険制度の確立を目指す業界団体「全国介護事業者連盟」の理事長の斉藤正行氏が、「LIFE」にどう対応すべきか解説する。併せて、感染症や災害への対応力強化を目的として全介護事業者に策定が義務付けられた「BCP」に着手する際のポイント等にも触れる。セミナー開催に先立ち、斉藤氏に「LIFE」への対応の重要性について語ってもらった。

連載の紹介

記者リポート
本コラムでは、記者などが独自に取材した医療・介護経営や業界動向に関するリポート記事、ヘルスケア業界のリーダーの先進的な取り組みなどを紹介します。

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