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インタビュー◎2014年度診療報酬改定の影響度
「延命治療」「寝たきり」を減少に向かわせる契機に
国際医療福祉大大学院教授 高橋 泰氏に聞く

2014/06/26

 2014年度診療報酬改定の項目の中でも、病院、診療所双方への影響が大きく表れそうなのが入院患者の「在宅復帰」の誘導だ。中長期的に見て、この改定が医療・介護の現場にどのような影響を与えることになるのか、高齢者ケアや医療・介護経営に詳しい国際医療福祉大大学院教授(医療経営管理分野)の高橋泰氏に見通しを語ってもらった。(聞き手:吉良 伸一郎=日経メディカル)


連載の紹介

記者リポート
本コラムでは、記者などが独自に取材した医療・介護経営や業界動向に関するリポート記事、ヘルスケア業界のリーダーの先進的な取り組みなどを紹介します。
9月27日(日) 日経ヘルスケア主催 オンラインセミナー
「withコロナ時代の病院経営」

事例に学ぶ、2020改定も踏まえた病院が生き残るための経営対策

 診療報酬が改定された矢先、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行が拡大し、患者の受診控えなどが病院経営に多大な影響を与えています。緊急事態宣言は5月末に全面解除されたものの、その後も各地で最多感染者数が更新され、影響が今後長期にわたるのは必至です。そんな中、各病院には日ごろの感染対策だけでなく、診療体制や病棟構成の見直しなど、抜本的な対応も求められつつあります。

 今回のオンラインセミナーでは、全国各地の病院の経営コンサルティングを手掛けるMMオフィスの工藤高氏とメディチュアの渡辺優氏が、withコロナ時代の病院経営のかじ取りを指南。具体的な事例を紹介しながら、COVID-19の病院経営への影響をまとめるほか、病院が今後生き残るための対策について、2020年度診療報酬改定も踏まえて解説します。

■日時 2020年9月27日(日) 14:00~17:05
■会場 Zoomを使ったWeb配信セミナー(後日、オンデマンド[見逃し]配信も予定)
■受講料 19,000円(税込み)

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