日経メディカルのロゴ画像

医師の電話指示の是非が問われた3つの裁判例

2020/05/13
桑原 博道 淺野 陽介(仁邦法律事務所)

 新型コロナウイルス感染症COVID-19)の流行拡大に伴い、電話やパソコンなどの情報通信機器を用いた診療に関する運用が緩和され(令和2年4月10日厚生労働省通知など)、初診患者や再診患者に「非対面式」の診療を行うケースが増えています。今回の緩和措置は時限的・特例的なものではありますが、患者の利便性追求の観点から、COVID-19が収束しても、オンライン診療などの非対面式の診療は拡大していくものと考えられます。

 そこで今回は、医師の電話による指示などの是非が問われた過去の医療訴訟事例を3つ挙げて、非対面式の対応を行う上での注意点を考察します。いずれも、症状が増悪した際の問い合わせへの対応が問題とされた事案ですが、状態が比較的安定した患者の定期受診の際のトラブルを防ぐ上でも参考になるものと思われます。

連載の紹介

日常診療に生かす医療訴訟の教訓
患者とのトラブルで頭を悩ませないようにするためには、日々の診療で紛争予防を意識した対応をしておくことが欠かせません。本連載では、医療機関側の弁護活動を行う仁邦法律事務所(東京都港区、桑原博道所長)の弁護士が、実際の裁判例も参照しつつポイントを解説します。

この記事を読んでいる人におすすめ