日経メディカルのロゴ画像

【ネットで議論「侮るなかれ中耳炎」Vol.3】
小児急性中耳炎診療ガイドラインの意義は
― 小児科と耳鼻科咽喉科の連携を密にするために ―

2007/08/22

山中氏は、中耳炎の診療に携わる耳鼻咽喉科医や小児科医のなかで治療法についてかなり混乱が起きていると指摘する。

―― 2006年に、日本耳科学会と日本小児耳鼻咽喉科学会、日本耳鼻咽喉科感染症研究会は共同で「小児急性中耳炎診療ガイドライン」を公表しました(日本小児耳鼻咽喉科学会誌27〔1〕:71-107,2006)。その狙いは何だったのでしょうか(ガイドラインは、財団法人日本医療機能評価機構のMinds医療情報サービスに掲載中)。

山中 ガイドライン作成に取り組んだメンバーの間には、子供の中耳炎を診療している耳鼻咽喉科医や小児科医の中で治療法についてかなり混乱が起きているという認識がありました。これを何とかしなければならない。そんな思いからガイドライン作りが始まりました。

―― 薬剤耐性菌が拡大する一方で、難治化例や遷延化例が急増していることへの危機感もあったのでは。

山中 もちろん、急増する難治化例や遷延化例への対応をどうすべきなのかは、当時から大きな課題でした。ガイドラインも、こうした難治化例や遷延化例を対象としたものが求められていました。しかし、われわれはまず、基本となるべきルールを打ち出そうと考えました。中耳炎診療の基本となるガイドラインを作る。その上で、必要であれば、難治化例や遷延化例に絞ったものを作ればいいという考え方でした。

 2003年に学会研究会合同の「小児急性中耳炎診療ガイドライン」委員会が活動を開始しました。そこで、エビデンスを集積しその評価を行うなど検討を重ねました。3年間かけてガイドラインに仕上げました。

連載の紹介

夏休み特別企画「医療放談2007 Summer」
臨床から「医療崩壊」まで、医療界の旬な話題について、一家言ある先生方に提言、対談・鼎談していただいた内容を連載します。ご意見・ご感想は、このブログにコメントを付ける形でお寄せください。

この記事を読んでいる人におすすめ