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医師不足は「経済問題」、ついにメディアも気が付いた

2008/10/06

 「医師がなぜ医師増員に反対するのか」(こちら)に、引き続き皆様からたくさんのご意見をいただき、ありがとうございます。医師増員に関して、いかに様々な考え(危惧)があるかを認識でき、私も大変参考になりました。

 今回、医師増員に反対のご意見をお寄せいただいた方の多くは、医療費増が見込めないのに医師増員をすれば、医師の労働条件(給与も含めて)が今よりさらに悪化する、と心配されているように見受けました。そのため、私が無責任に医師増員を訴えている、という結論になってしまっているように感じました。

 私は今まで、超高齢化社会を目前にした日本で、医療崩壊を阻止するためには医療費増と医師増員、さらに医療秘書などのコメディカル増員が必要であることをずっと訴えてきています。単に医師を増やすだけではなく、これらを同時に解決していかなければ、結局は医療崩壊を防げないことは、現場で働いてきた者としては火を見るより明らかだからです。

 医療秘書などのコメディカル増員についての私の活動については、近い将来ご報告いたしますが、今回は、2008年9月12日(金)の朝日新聞の朝刊経済面に掲載された私のインタビュー記事をご紹介します(下に掲載)。

著者プロフィール

本田宏(済生会栗橋病院院長補佐)●ほんだ ひろし氏。1979年弘前大卒後、同大学第1外科。東京女子医大腎臓病総合医療センター外科を経て、89年済生会栗橋病院(埼玉県)外科部長、01年同院副院長。11年7月より現職。

連載の紹介

本田宏の「勤務医よ、闘え!」
深刻化する医師不足、疲弊する勤務医、増大する医療ニーズ—。医療の現場をよく知らない人々が医療政策を決めていいのか?医療再建のため、最前線の勤務医自らが考え、声を上げていく上での情報共有の場を作ります。

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