インフルエンザ流行、前週より増加は16県と半減

　17週（4月25日から5月1日）のインフルエンザ定点当たり届出数によると、前週より増加したのは沖縄県や佐賀県、長崎県など16県となり、前回の36都道府県から大幅に減少した。全国平均では6.75人となり、3週ぶりの減少となった。

　17週に最も多かったのは長野県で、2週連続となった。ただし、定点当たり届出数は20.40人と前週の25.51人から減少した。これに、福井県（19.56人）、沖縄県（18.60人）、宮崎県（18.58人）、佐賀県（17.56人）、長崎県（15.99人）が続き、九州や北陸での流行が目立つ（図1）。なお、注意報の目安とされる「10人」を超えたのは10県で、前回の14道県から減少した。

　前週からの増加率をみると、宮城県が0.78人から1.98人と2.54倍となったほか、岩手県が1.70倍（2.23人から3.79人）、沖縄県が1.30倍（14.36人から18.60人）、秋田県が1.24倍（7.65人から9.47人）などとなっている（表1）。東日本大震災の被災地である宮城県や岩手県、福島県や茨城県、青森県で増加している点が気がかりである。