都道府県がまとめているインフルエンザ定点当たり届出数によると、38週（9月14～20日）時点で全国で4.95人となった。32週に流行の目安とされる「1人」に迫った以降、6週連続の増加となった。沖縄県では4週連続減少したものの、12.52人と依然として高い水準にある。沖縄以外では東京都、大阪府、北海道、千葉県などで拡大している。東京都は「10.24人」となり、注意報レベルを超えた。

　38週に流行の目安とされる「1人」を超えているのは39都道府県で、前週より1県減少した。ただし、東京都（5.91人から10.24人へ）、大阪府（5.20人から9.21人へ）、北海道（4.88人から8.21人へ）、千葉県（4.51人から7.31人へ）などで急増したのをはじめ、35都道府県で患者数が増加した（図1）。

　特徴の1つは、沖縄県で34週の46.31人をピークに4週連続で減少した。しかし、依然として12.52人と全国で最も高い水準にある。また、沖縄が減少した以上に、東京都や愛知県、和歌山県、山口県、兵庫県、栃木県、神奈川県などで、前週より2倍前後増えている点も特徴だ。

　前週から増加率をみると、愛知県で3倍、和歌山県で2倍、さらに山口県、兵庫県、栃木県、神奈川県などで2倍近く増えている（表1）。大阪府、東京都、埼玉県、奈良県、北海道、千葉県、茨城県、秋田県、滋賀県、岡山県でも1.5倍となっている。以前は沖縄県が全国を引っ張る展開だったが、ここにきて、全国に感染が一挙に拡大したと言えそうだ。

　国立感染症研究所のインフルエンザウイルス分離・検出速報（9月23日現在報告数）によると、分離・検出されているウイルスは、ほとんどが新型インフルエンザ（A/H1N1）となっている。