「マニュアルは出発点」と話す長谷川氏

　名古屋大学医学部付属病院（松尾清一病院長）は1月、「新型インフルエンザ対策マニュアルVer.1」をまとめた。病院機能を維持するための対策も盛り込まれており、職員用にリレンザ2000人分を備蓄するなどすでに具体化したものもある。作成責任者である名大呼吸器内科学教授の長谷川好規氏（写真）は、「全国の大学病院に先駆けて形にしたもので、今後、それぞれの大学病院が自らの役割を明確化する上で参考資料となるはず」と話す。地域医療の中核的な存在でもある国立大学病院が、いよいよ動き出した。

　名大病院は、国立大学附属病院長会議（委員長；千葉大学医学部附属病院長の河野陽一氏）に設置されている感染対策協議会の事務局を担っている。新型インフルエンザ対策において意識が高いのは言うまでもない。病院長の松尾清一氏はことあるごとに、「大学病院間ではパンデミック・インフルエンザが起こったときの対策も十分に検討している」などと発言。けん引役を果たそうとする強い意志を表明している。

　組織のトップの思いは、病院全体に行き渡る。病院長の補佐であり、病院内の感染症対策委員会の委員長でもある長谷川氏は、「院長のリーダーシップがあるからこそ、病院全体の対策が進む」と話す。

　その長谷川氏に、マニュアルの作成に当たってもっとも苦労した点を尋ねた。返答はこうだ。「新型インフルエンザ対策として、1つの医療機関にできることは限られている。地域として立ち向かわなければならないのだが、その中で大学病院ができることを想定すること自体が大変な作業だった」。

　名大病院は、感染症指定医療機関ではない。国の行動計画に照らすなら、まん延期（パンデミック時、フェーズ6B）に対応する医療機関となる。この段階に至ると、感染症指定病院に限らず、すべての医療機関が新型インフルエンザの診療に打って出ることになる。

　名大病院としては、有熱者のための外来を設置し、入院治療が必要な患者は、新型インフルエンザ（疑い）専用病棟で対応する方針だ。病棟は現在の講堂を充てることにしている。ピーク時には100人まで対応可能な体制をとる（文末の表1参照）。

「大学病院が持ちこたえられるかどうかは、地域の医療体制に左右されうる」と指摘する八木氏

　長谷川氏とともに新型対策の立案に携わる中央感染制御部准教授の八木哲也氏（写真）は現在、患者発生のシミュレーションに取り組んでいる。パンデミック時に対応する名大病院に、どのぐらいの患者が押し寄せるのかを想定しない限り、限られた資源の中で有効な診療体制を組むことはできないからだ。しかし、その数字をはじき出すのが、なかなかに難しい。

　名大病院が引きうけられる患者数には限りがある。「病院として医療体制を維持し続けることが使命だが、持ちこたえられるかどうかは、地域の医療体制に左右されうる」（八木氏）のだ。

　今回作成したマニュアルは、名大病院の地域への意思表示との側面もある。長谷川氏、八木氏ともに、マニュアルはきっかけに過ぎないと話す。「私たちはいつも言っていることですが、ここが出発点なのです」（長谷川氏）。

　マニュアルについては、3月までに院内全職員を対象とした説明会を開催する予定だ。来年度には、パンデミック時の訓練の実施も見込んでいる。また、院外に向けては、地域の大学病院や名古屋市などとの協議会も計画している。「一般市民の理解も欠かせないので、新型インフルエンザの啓蒙活動ももちろんだが、実際の対策についての説明会などにも取り組んでいきたい」（長谷川氏）。新型インフルエンザ対策をテーマとした地域カンファランスの開催も、実現したいとしている。

　なお、名大マニュアルについては、国立大学附属病院長会議の感染対策協議会メンバーに提示ずみ。千葉大学病院も同様のマニュアルを作成、名大マニュアルとともに提案されている。感染対策協議会では今年の6月をめどに、それぞれの大学病院の対策の進捗状況を確認し合うことにしている。地域医療の特徴を反映した新型インフルエンザ対策のマニュアルが出揃うことを期待したい。