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インテル、2008年はモバイルと医療分野に注力

2007/12/21
井原 敏宏=日経パソコン
2007年の総括と2008年の展望を語る吉田和正共同社長

2007年の総括と2008年の展望を語る吉田和正共同社長

 インテルは2007年12月10日、報道関係者向けに最新技術動向や新製品情報を紹介する「インテル・アップデート・ミーティング」を開催した。2007年の活動についての総括に加え、2008年はモバイル分野と医療分野に注力していくと説明した。

 冒頭に吉田和正共同社長が登壇し(右:写真)、2007年の活動を振り返った。2007年最大のニュースは、11月に45nmプロセス技術で製造したCPUを発表したことだと述べた。同CPUでは処理性能の向上とともに消費電力の削減を実現。さらに環境に悪影響を与える鉛を全く使わずに製造していることから「エコ・プロセッサー」と位置付けた。2008年には鉛と同じく環境への影響が懸念されるハロゲンの完全非採用も予定している。

 続いて、2008年の展望について説明。モバイルと医療を注力分野とした。モバイル分野では、携帯ノートや一般的な携帯ノートよりも小さいウルトラモバイルPC(UMCP)でも、45nmプロセス技術で製造したCPUを採用する。さらにモバイル向けブランド「Centrino Duo」の第5世代版を投入。次世代の公衆無線LAN技術「モバイルWiMAX」に対応した製品も登場する。

 医療分野では、個人が体重計や血圧計といった医療機器での測定結果をインターネットを介して医師や医療スタッフと共有することで、データに基づく適切な助言を受けられる「個人向け遠隔医療(パーソナル・テレヘルス)」の必要性を主張した。すでに米国では2万5000人の退役軍人を対象に導入が進んでおり、今後は全世界で導入が進むという。

 吉田氏によると「パーソナル・テレヘルスを実現するには、医療機器同士の相互接続性や共通のインタフェースの策定が必要になる。これを実現するために標準化の作業を進めていく」とのこと。また、各種医療機器で得た測定結果をインターネットを介して医療提供者に送る端末として、タッチパネルやテレビ電話機能を搭載した健康管理用パソコンの開発および提供に取り組んでいくと述べた。(井原 敏宏=日経パソコン)



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