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「健康経営」は医療・介護施設こそ実践すべきだ
健康への投資による組織活性化を医療・介護の分野にも

2020/10/09
日経ヘルスケア

 日経BPは2020年10月14~16日の3日間、オンラインで「日経クロスヘルス EXPO 2020」を開催する。このEXPOは、医療・介護・健康といったヘルスケア分野の行政動向や、様々な製品・サービスに関する最新情報を得られる場だ。昨年は東京ビッグサイトで開催したが、今年は新型コロナウイルス感染防止のため、セミナーや展示の全てをオンラインで展開する。

 今年のEXPOのメインテーマは新型コロナウイルス感染症対策。新型コロナ禍における医療・介護を取り上げたセミナーが目白押しだ。本連載ではセミナーを中心に、EXPOの見どころを紹介していく。今回はパネルディスカッション「コロナ禍も乗り切る! 病院・介護施設こそ健康経営」を紹介する。


 従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営」。企業や組織の理念に基づき健康維持への投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上といった組織の活性化をもたらし、結果として業績向上につながると期待されている。

 そんな健康経営の重要性が強調されるようになって久しいが、あくまで産業界でのことであり、これまでは医療・介護施設とは無関係と捉えられてきた。そのため医療・介護施設での健康経営への取り組みは、一般企業に大きく後れを取っているのが実情だ。

 折からのコロナ禍で、日々緊張感にさらされている医療・介護従事者の心身の疲弊は増すばかり。その解決に向けて、パネルディスカッション「コロナ禍も乗り切る! 病院・介護施設こそ健康経営」では、健康経営の実践者をはじめとするエキスパートを招いて、効果的な健康経営の進め方のコツを伝授してもらう。

 パネルディスカッションのモデレーターは、厚生労働省健康局で健康課課長補佐を務める藤岡雅美氏。経済産業省出身で、同省ヘルスケア産業課の勤務時代には「健康経営銘柄」や「ジャパンヘルスケアビジネスコンテスト」の立ち上げにも関わった人物だ。現在は厚労省で健康寿命延伸プランや、PHR政策をはじめとする公衆衛生政策を担当している。

 パネルディスカッションでは、メディヴァの大石佳能子氏が、なぜ今、医療・介護施設が健康経営に取り組む必要があるのか問題提起。そして医療法人社団のう救会脳神経外科東横浜病院副院長・理事の郭樟吾氏と、医療法人社団美心会理事長・黒澤功氏が、自院での健康経営の取り組みを紹介する。アクサ生命の健樋口功氏は、様々な企業や自治体に健康経営の指南を行ってきた立場から、医療・介護施設がどう健康経営に取り組めばいいのかをアドバイスする。

 コロナ禍の今ほど医療・介護施設での健康経営が必要とされている時はない。ぜひ聴講いただきたい。

2020年10月16日(金) 14:30-15:50

コロナ禍も乗り切る! 病院・介護施設こそ健康経営

 健康で元気に働ける職場環境づくりを進める「健康経営」の重要性が叫ばれて久しい。従業員は過剰な勤務にさらされると正常状態を失ってしまうもの。それゆえ病院・介護施設こそ健康経営が重要と言えるが、取り組みは遅れているのが実情だ。折からのコロナ禍で日々緊張感にさらされている医療・介護従事者の心身の疲弊は増すばかり。健康経営実践者をはじめ健康経営のエキスパートを招いて、効果的な健康経営の進め方のコツを伝授してもらう。

<パネリスト>
メディヴァ 代表取締役社長
 大石 佳能子 氏
医療法人社団のう救会脳神経外科東横浜病院 副院長・理事
 郭 樟吾 氏
医療法人社団美心会 理事長
 黒澤 功 氏
アクサ生命 HPM事業開発部 シニアビジネスディベロップメントエキスパート 健康経営エキスパートアドバイザー
 樋口 功 氏

<モデレーター>
厚生労働省 健康局 健康課 課長補佐
 藤岡 雅美 氏

◆お申し込みはこちら

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連載の紹介

日経クロスヘルス EXPO 2020 リポート
2019年10月、医療従事者と周辺産業関係者の交流を目的に初開催して好評を博した「日経クロスヘルス EXPO」を、2020年は10月14日(水)~16日(金)にオンライン開催しました。その様子をお届けします。

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