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特集 [08 Spring]
調査・がん診療連携拠点病院・外来化学療法の実態マンパワー、設備、報酬のすべてが足りない中の医療

2008/06/16
日経メディカルCancer Review






























医師も、看護師も、薬剤師も、事務職も全部不足

ほとんどの回答者が外来化学療法の問題点として指摘したのがスタッフの不足だった。「化学療法にかかわる無菌調剤を行う薬剤師の人数が不足して、安全に挙行できるか不安」(近畿・公立病院、中国・公的病院)、「一般病棟では10対1看護師配置の充実が図られているが、外来化学療法の設置基準では化学療法の経験を有する専任の看護師の定めがないためにスタッフが不足し、患者の十分な支援ができない。

安全な化学療法を行う上で必要な看護師配置人数を考えてほしい」(北陸・公立病院)、「腫瘍内科医、がん専門看護師、がん専門薬剤師の数が少なく、チーム医療普及の障壁になっている」(広島大学大学院臨床腫瘍学・楢原啓之氏)、「実質的な業務の多くは看護師と薬剤師が担っている。現在は少人数のスタッフの個人的な技術とボランティア精神に支えられているが、身体的にも精神的にも限界に近いと感じている。ゆとりのない現場では質の高い教育を行うことが難しく悪循環に陥る可能性を秘めている」(関東・公立病院)など、悲鳴にも近い声が多数寄せられた。がん化学療法という高度な医療である上、急増している患者に整備が追いつかないのだ。
 

ある大学病院の医師はこう書いた「医師も、看護師も、薬剤師も、事務職も全部不足」。人材の養成が急務といえるだろう。さらに、そうした専門職が十分に能力を振るうためには診療報酬の引き上げが不可避という声が続いた。










































「400点なんて非常識」

 診療報酬について最も多かった声が「外来化学療法を安全に効率的に行うために必要な人的、物的な対価として外来化学療法加算400点はあまりに安いと思う」というもの。さらに「外来化学療法の質と安全を確保するためには、相応の費用が必要。現場の医療者のがんばりだけでは、立ち行かなくなっている現状を厚生
労働省には理解してほしい。

せめて、がん診療連携拠点病院に限ってでも、外来化学療法加算を大幅に増やしていただくことが焦眉の急である」(四国・公的病院)との訴えもあった。そもそも、化学療法自体の診療報酬上の位置づけが曖昧だ。「診療報酬上、日本に化学療法という診療は存在しない。手術や放射線治療にはそれ自体の報酬が認められているが、化学療法自体の点数はない。高度に専門性を必要とし、薬剤選択、投与量決定、副作用対策にいくら心をくだいても、それに対する報酬が“0”(ゼロ)であることが問題。外来化学療法も本体部分がゼロなのに、わずかな加算がついているという信じられない状態だ」(関東・公的病院)と怒りの筆致のものも。

患者との認識の共有が前提であるにもかからず、そのための手当てが考慮されていないという不満も多かった。「外来でも薬剤師の服薬指導料が取れるようになれば、介入が増加できる」(四国・公立病院、甲信越・公的病院)。同じく、複数の医師が指摘していたことが、リザーバー留置によって外来加算が取れなくなるとい
う不合理性。「リザーバーを用いた外来抗がん剤投与は点滴ではないという判断になっているので、診療報酬上の外来化学療法の加算が取れない。患者にとってつらいことであり、医療経営上もよくない」(四国・公立病院、四国・公的病院、東海・民間病院)。一方で、「県内にがんセンターがある地域では加算が取れる」という指摘もあった。


がん保険との食い違い

 入院から外来へのシフトが思わぬ波紋を呼んでいるケースもある。その代表が民間生命保険各社が売り出しているがん保険との食い違いだ。「保険から給付されないということから外来化学療法を嫌う傾向があり困っている」(四国・公的病院、東海・民間病院)、「入院給付金主体の生命保険が多いために、外来化学療法普及により、結果的に患者の負担が増える可能性を懸念する」(九州・公的病院)などの声が寄せられた。

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