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特集 [08 Spring]
調査・がん診療連携拠点病院・外来化学療法の実態マンパワー、設備、報酬のすべてが足りない中の医療

2008/06/16
日経メディカルCancer Review












病病連携、病診は道半ば

 がんや化学療法の副作用によって容態が急変する“オンコロジーエマージェンシー”への対応はどうか。「緊急時にどのように対応すべきか」、そのためのマニュアルを整備しているところが106病院。患者や家族にそのときの対応法を伝授している病院が116病院となった(次ページ図6)。

また、患者の自宅近くの病院や診療所との連携を模索する動きがあるものの、現在のところそうした連携を進めているところは31病院にとどまった。当初、「がん診療拠点病院」の名前で計画が進んでいたが、日本医師会などの働きかけで「連携」の文字が加わった経緯がある。実際に拠点病院をコアに地域連携によって通院患者を支えるという目論見はまだ実現途上のようだ。

回答した千葉県立がんセンター外来化学療法科の辻村秀樹氏は「均てん化はがん化学療法の分野では進展しておらず、施設間格差が大きいのが現状で施設連携が十分機能していない」と語っている。大腿骨頭骨折や今年4月から実施される脳卒中のように外来化学療法に特化した「地域連携パス加算を導入すべき」
との声も寄せられた。

連携不足が極めて深刻な事態となる可能性を懸念する声もあった。「外来化学療法の目的は多くの場合、治癒ではない。患者の多くはいずれ終末期を迎えるため、緩和医療との連携が大切だが、機能的な仕組みを作り得ていない」(関東・公立病院)。
























レジメン導入は大半がルール化
 
 がん化学療法に新しいレジメンが登場した場合、導入するかどうか。外来化学療法を円滑に進めるために、院内で採用しているレジメンの吟味と整理から始めるべきと専門家は指摘してきた。129病院と全体の72.9%がそのルールを明文化していたが、作成していないという病院も34に上った(図7)。

意見が分かれたのが、ジェネリック抗がん剤の扱い。採用しているのが66病院、採用する計画がないのが60病院と拮抗した。しかし、将来採用を計画している病院も45を数えた(次ページ図8)。治療費用の説明を行う病院がほとんどになりつつある(図9)現在、ジェネリック薬の問題は外来化学療法の現場でも避けては通れない問題のようだ。



看護師によるルート確保は日常化

 07年9月の第45回日本癌治療学会総会のパネルディスカッション「外来化学療法の現状と問題点」でも話題になった「看護師にルート確保を任せてよいか否か」の問題は既に「任せる」が多数派となっていた。117病院と全体の66.1%が「任せるべき」と回答。「任せるべきではない」という回答は19病院にとどまった(図10)。残りの回答も、技術的に安全性が担保されることを前提に看護師に任せたいという回答だった。

「ほかの業務を兼務する医師にとって、ルート確保のために呼び出されると医療効率も悪くなり、負担も増す。技術に問題がなければ医師、看護師を問わず行えるようにすべき」(近畿・私立大学)という声や「看護師と医師が共同で確認することを前提に看護師がルート確保している」(東海・公立病院)という声が大勢を占めた。

しかし、「医師への負担が大きい業務であることは事実であり、看護師に任せたいと思っているが、看護業務量を考慮すると現状では困難」(東海・私立大学)という指摘もあった。医師の負担軽減が同時に看護師の負担増を意味することにならないように、全体の業務の中で看護師によるルート確保の是非を議論していく必要があ
りそうだ。

というのも、看護師など医療スタッフの不足が外来化学療法における最も大きな問題であるからだ。次に、寄せられた自由意見から外来化学療法の現状に迫ってみたい。

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