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[ルポ・がん医療の現場] [2007 Winter]
DPCは医師自身が納得するため 合言葉は「説明できる医療」
手稲渓仁会病院(札幌市)

2007/12/20
日経メディカルCancer Review

医療を高める手段になるか
これからが正念場か


 「DPCへの移行はスムーズに行った」という同病院だが、DPCを支える専門家が、情報システム部長の畠山義廣氏だ(経営管理部次長を兼務)。以前、コンピュータ会社に勤務、病院会計システムやオーダリングシステムの設計に当たっていたが、1987年の開設と同時に、同病院に移籍したという経歴の持ち主だ。04年のDPC移行では、“DPC特需”のために繁忙状態となったIT企業の協力を求めても得る事ができず、「会計システムを流用して対応した」という。やはり事務方ならではの苦労はあったようだ。

 現在、DPCへの移行を準備している病院は全国で1073施設あり、これらがDPCをスタートさせると一般病床の50%を占めることになる。興味深いことに、畠山氏は1000を越す病院が一斉にDPCに移行する事態に懐疑的だった。

 「04年の62施設ですら、多いと感じた。これらの病院で医療の質を下げないDPCが徹底されるだろうか」

写真3 救急医療に注力する同病院のシンボルのヘリコプター。札幌市内でヘリコプターを所有する病院は3つあるが、民間病院は同病院だけ

 医師の側は、自分の医療に非医療職の介入してくることを嫌う傾向があるのではないか。畠山氏は、DPCデータを医師と議論する場合は、患者の1人ひとりのカルテを見ながら議論するという。DPCデータという客観的なデータをもとに議論すると、最初は警戒感を抱いていた医師も、最後には納得し、「どうもありがとう」と感謝してくるようになるという。DPCの裏側には、人と人との地道な交渉が欠かせないということのようだ。

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