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Inside USA [06 Autumn]
多彩な「がん情報センター」
患者の悩み解消に活躍

2007/02/07
日経メディカル Cancer Review

 10月に日本の「がん対策情報センター」が国立がんセンター内に設置されてがん患者への情報提供が格段と進むことになる。この点で大きく先を行くのが米国だ。患者の疑問や悩みを解消するために、中央データベースへの情報の集約、病院の相談窓口の拡充、全国からアクセスできるコールセンターの整備に力を注いできた。米国の現況から、日本の将来を展望してみよう。

 日経メディカル編集委員
        埴岡健一

 東京・築地の国立がんセンターでは、10月1日の「がん対策情報センター(以下、情報センター)」開設に向けて急ピッチで作業が進んでいる。がん種別の解説が充実され、各種のクリニカルパスが新たに掲載されるなど、コンテンツが大幅に増やされる。

 一方、9月20日には、各地の地域がん診療連携拠点病院(以下、がん拠点病院)に設置されている「相談支援センター(以下、相談センター)」の窓口担当者を対象にした研修会が開催される。患者・家族への情報提供や悩み解決が、この情報センターと相談センターが車の両輪となって進んでいくことになる(図1)。

 先進国ではがん患者や家族などへのこうした情報提供は、「がん情報サービス(Cancer Information Service=CIS)」と呼ばれ、長い歴史と経験がある。今年、日本でようやく「がん情報サービス元年」がやってくる。
 米国のがん情報サービスの全体像を模式化すると、中央データベース、病院相談窓口、コールセンターの3つの要素から成り立っていること(図2)が分かる。

 この3要素が相互に連携しながら患者ニーズを満たそうとしている。また、それぞれを官と民が共に発達させて、互いに補い合っている。これを順に見ていこう。

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