“生活の場で死を迎えられる”医療環境こそ必要

　続いて、野村ヘルスケア・サポート＆アドバイザリー社長の中川氏は、「よりよく生きるために、そして最後のときを迎えて幸せだったと思えるような医療制度設計が必要。その意味でも在宅入院制度は可能性として検討する価値がある」とした上で、医師と訪問看護ステーションなどがネットワークでつながり、役割分担を明確にして、それぞれの専門性を発揮すれば、疲れ切っている医師や看護師の負担軽減にもつながるはず」と述べた。

　その際には、それぞれが役割分担を明確にする必要がある。訪問看護ひとつとっても、人工呼吸器、がん性疼痛、糖尿病のケアなどで専門性を発揮できるような有機的なネットワークが必要だ。

　「それにしても、今の高齢者には死に場所がない。特別養護老人ホームがあり、老人保健施設もある。それでも高齢者が望む死に場所がない」という幸田氏の言葉は示唆に富んでいる。

　すなわち、“死を生活の場で迎えられる”システムの展開が求められている。生活の場が自宅である必要はない。基本的には個室でプライバシーが確保された快適な空間が保証されれば良いのである。

　だとすれば、「コメディカルが力を発揮して在宅医療を充実させるために何をすればいいのか、どうすればいいのかといったことを、この研究部会で検討すべきだろう」と幸田氏は言及した。

医師が在宅に向かわない限り、パラダイムシフトは実現しない

　レベルの高い医療が必要であることはいうまでもない。進歩なき世界に明日はない。レベルの高い医療が行なわれるためには機能分化が必要だが、それだけに頼れば、必要な場所に医師を供給できない事態が起こる。

　例えば脳卒中を発症したら、速やかにレベルの高い治療を行い、回復期になったら、リハビリテーション専門施設で、在宅に向けてしっかり準備する。在宅（生活の場）に戻ったら、医師、看護師、理学療法士などがチームを組んで、病態に応じた医療サービスを提供し、最後は生活の場でやすらかな死を迎えるのが人間本来のあり方。

　だとすれば「生活の場で死を迎えられるようなシステムを展開するのが、今の日本で重要な課題」（辻氏）だが、そのためには、まず医師が在宅に目を向ける必要がある。ところが医師の目は相変わらず病院中心である。「医師が在宅に向かわない限り、医療のパラダイムシフトは実現しない」のである。