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「がん検診」衰退に歯止めを。日本には、早期に「予防医療」を確立することが必要

2010/06/25
医療法人社団同友会理事長 高谷典秀 氏

――韓国で「がん検診」受診率が急速に増加した理由はなんですか?

高谷 まず、「対象者に対する個人宛の受診勧奨通知を出したこと」、これが一番大きいと思います。他には、「国民への普及啓蒙活動を行ったこと」「検診自己負担額を無料あるいは低額に抑えたこと」「政府が強力な関与をしたこと」があげられますが、やはり受診勧奨システムと、低所得者を優先して順次拡大するなど、額を抑えたことが功を奏したと思います。

――結局、“検診はメリットがある”ということを教えてあげると、受診する気になるのでしょうか。

高谷 全体の受診率を上げるためには、個人のメリットと組織のメリットを考える必要があると思います。たとえば、事業所に義務付けられている定期健康診断の場合、大企業などは、健診受診率を上げるために、きちんとした受診勧奨を行います。これは、事業者の義務になっているので、90~100%近くになるくらい一生懸命実施しますからね。

また、企業におけるがん対策として、「がん検診企業アクション」と呼ばれる事業が、厚生労働省のプロジェクトとしてスタートしています。これは企業において大切な財産である「人財」を失うリスクを回避し、従業員とその家族の安心安全を向上する取り組みです。これも企業側にがん検診のメリットを理解してもらう、よい方法だと思います。個人にメリットを理解してもらうことはなかなか難しいテーマですが、国立がんセンターの斎藤 博先生は、「説得話法的ロールプレーを考えて動いている」と、おっしゃっています。

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