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日本の医療は、医師の「倫理観」で支えられている (1)

2009/04/15
東京慈恵医科大学附属病院 院長 森山 寛 氏

 だから、医師の育成で、一番大事なのは、早い時期から「倫理観」を醸成することです。まさに「鉄は熱いうちに打て」で、若くて、純粋で多感な時期に、医師の社会的な役割に目覚めさせ、社会貢献の情熱を持たせて、それを維持するほうがはるかに良いのです。

 大学を卒業して、もう一回、医学部に入って来た学生の場合は、その点でどうなのか? 中には、それまでの経験によって一皮むけて、社会貢献の志を強く持っている人もいます。ただ、それは決して多くはありません。学士入学などで、大学卒業生や社会人などが医学部に入学する制度が定着していますが、実際には、早めに開業して、お金儲けに走るケースが少なくありません。基礎研究などに興味を持つ人も多くないのが実情です。だから私は、アメリカのように100兆円の膨大な医療費を使うなら話は別ですが、医療の質や経済的観点からもいまある日本の医療体制の基本をある程度維持するのであれば、アメリカ的なメディカルスクールよりも、イギリス型に似た、高校を出てすぐに医学部に入って、6年間学ぶといういまの仕組みのほうが、はるかに良いと思いますね。

――米国の場合、総合医は、どういう社会的な位置づけになっているのでしょうか?

森山 米国は保険制度も違い、また国土が広いですから、総合医がいないと、多くの人が医療にアクセスしにくくなります。その意味で、総合医の役割は大きい。一方、日本は国土が狭く、どこでも医療機関が身近にあり、1枚の保険証でどんな医療機関にも同じ料金でかかれる“フリーアクセス”が保証されています。

 おかげで、私たちは体のどこかが不調になると、まず専門医を探す習慣が身についています。耳が痛ければ耳鼻咽喉科に行く。関節や骨なら整形外科というように、総合医や家庭医を経由せずに、いきなり専門医にアクセスしますね。

 実際のところ、総合医や家庭医に診てもらって、治らないから耳鼻咽喉科や整形外科に行くよりも、最初から専門医に診てもらったほうが、医療の質も効率も良いのです。だから私は、日本に産婦人科や整形外科領域など全て一通り診られる「総合医」が必要なのかどうかにも疑問を持っています。

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