日経メディカルのロゴ画像

なぜ、情報提供を対面に限定するのか

2009/08/20
医療ライター 須藤公明

 もとより、PB商品は効果効能が一般用医薬品と同等であることが大前提であり、「安かろう悪かろう」では意味がない。いや、ことが健康にかかわるだけに、品質がきちんと保証されていなければ、「百害あって一利なし」の事態になりかねないし、医療費のムダを増幅しかねない。PB商品でも厳正な審査がなされるのは当然のことだし、決定に当たっては、科学的かつ社会的な動向を踏まえた適切な評価をしてほしい。そうしなければ、改正薬事法の意義もなくなってしまう。

 そこで重要になるのが、医薬品についての知識である。最近は「食育」なる言葉が一般化し、人々の食品添加物や有機農法に対する関心が高まっている。専門家から「間違った知識が…」などと指摘されることもあるが、それはいずれ是正されるだろう。よく「医食同源」といわれるが、食事と同様、医薬品に関する正しい知識を身に付ける「薬育」にも、もっと力が入れられてしかるべきではないか。それが国民一人ひとりの健康を維持する努力に、そして明るい暮らしにつながることは必定だからである。

 日本は高齢化社会に突入し、医療費の増加とその削減が大問題になっている。それを軽減するには、医療費削減の工夫も必要だが、市民レベルの医療や医薬品についての啓蒙も不可欠だ。「心の病を持つ生徒が増えており、それを授業で取り上げる必要性は痛感しているものの、きちんとした教育をするだけの知識や情報がない」という問題が、新聞で取り上げられていた。そのような話を聞くたびに、インターネットのような便利なツールを駆使し、情報を間違いなく理解する力を養う教育の重要性を痛感するのである。

  • 1
  • 2
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

この記事を読んでいる人におすすめ