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 新型コロナウイルス感染症COVID-19)の流行に伴い、面会のできない入院を避け、在宅療養や在宅での看取りを希望する患者が増加傾向にある。居宅の患者を中心に在宅診療を行い、年間看取り件数が700人を超える医療法人みらい(横浜市港南区)では、近隣の基幹病院からの紹介が増えたことで患者数が大幅に増加。同法人が訪問診療を行う患者の6割は癌患者で病態が重篤な患者も多く、2021年の看取り件数は1000人を超えると見込まれている。

 多くの患者を診る上で欠かせないのは、多職種でのスムーズな情報連携だ。どのような連携体制を構築すれば、多くの患者の訪問診療を担えるのか。「日経クロスヘルス EXPO 2021」の日経ヘルスケア特別セッション「一歩先行く医療・介護・薬局の情報連携」(10月21日(木)13時15分~14時15分)で、医療法人みらい・みらい在宅クリニック港南院長の開田脩平氏が同法人の情報連携の仕組みや、スムーズな診療体制構築のポイントを紹介してくれる予定だ。

みらい在宅クリニック港南院長の開田脩平氏

 医療法人みらいが多くの在宅患者を診療する上で重視しているのは、退院前カンファレンスへの参加だという。積極的に法人内の医師が出向いて対話し、顔の見える関係を築いておくことで、退院後に病状が悪化した場合や対応に困った場合などに紹介・相談しやすくなるメリットがあるからだ。

 とはいえ、多くの在宅患者を抱えながら、病院側の都合で急きょ開催されることもある退院カンファレンスに出向く医師を確保するのは簡単ではない。そのため、同法人では新規患者の受け入れを担う部署を設置。病院側からの情報を一手に受け、出向ける医師を法人内から募る体制を作った。

 さらに常勤医師においては、自宅に近い場所を中心に担当地域を決め、同法人理事長の沖田将人氏が個別に患者を割り振っている。医師は割り振られた患者宅に主治医として医師1人で訪問する仕組みで、いわば開業医の集まりのような形の診療体制を構築している。

 この診療体制を構築する上で重要になるのが訪問看護、事務職員、ケアマネジャー、薬局との連携だ。一部の法人とは、電子カルテを訪問看護、薬剤師、ケアマネジャーが閲覧できる仕組みを築き、訪問時に各職種が入力することで情報連携できるようにしている。そのほか、医療介護専用のコミュニケーションツール「MedicalCareStation」などを用いてチャット形式で訪問時の患者の病状、治療内容、ケアの注意点などを共有するようにしているという。

 この2年で、COVID-19の急速な感染拡大が在宅医療の需要を大きく広げてきたが、在宅医療のニーズは今後も増えると見込まれる。2025年には、居宅や介護施設、高齢者住宅などで在宅医療等による対応が追加的に必要になる患者が29.7万~33.7万人程度に増えるという推計も示されており、国は在宅医療の普及に向け、担い手を増やす策を打ち出している。加えて、診療報酬改定などでは在宅医療の質の向上と働き方改革を進める観点から、多職種での連携体制の強化を推進する方向性を示している。在宅医療の需要がさらに増える今後を見据え、ぜひセミナーを聞いてみてほしい。

「日経クロスヘルス EXPO 2021」で医療・介護・薬局における情報連携の特別セミナーを無料開催!

日時:2021年10月21日 (木) 13:15~14:15
演題:「一歩先行く医療・介護・薬局の情報連携」

※オンライン開催、申込者は無料で聴講が可能です

<演者>
・医療法人みらい・みらい在宅クリニック港南院長 開田 脩平 氏
・ファーマ・プラス専務取締役 薬剤師 小黒 佳代子 氏
・(株)リエイ 介護事業部 事業部長 伊藤 辰郎 氏
<コメンテーター>
・病院マーケティングサミットJAPAN 代表理事 竹田 陽介 氏
<モデレーター>
・日経ドラッグインフォメーション副編集長 末田 聡美
・日経ヘルスケア記者 加納 亜子

◆お申し込みはこちら

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連載の紹介

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