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2022/01/13

がんの緩和的放射線治療の積極的な活用を目指した提言書を日本放射線腫瘍学会が公開

横山勇生=編集委員

 日本放射線腫瘍学会は、「がん診療における『緩和的放射線治療』の積極的な活用に向けて」と題した提言書を1月11日にホームページ上に公開した。

 提言書は、日本放射線腫瘍学会とがん医療の今を共有する会の連名で掲示された。

 提言はまず、緩和的放射線療法は、骨転移に伴う痛みなど、がんの進行に伴う種々の症状の緩和に有効で、患者のQOL改善や医療資源の有効活用などの観点から普及・定着することが望ましいが、欧米に比べて十分に活用されていない実情を指摘。その要因として、1.地域における骨転移などの診断・治療に関する医療機関間の連携が十分でないこと、2.院内で、骨転移などの診断・治療に関する多職種連携の仕組みが整っていないこと、3.がん治療に携わる一般医師の緩和照射の知識が十分でないこと、4.放射線治療医(専門医)が少ないこと、5.一般市民が緩和照射について正しい情報を得られる機会が乏しいことなどを挙げている。

 そして、今後緩和照射がさらに積極的に活用されるための施策を提案している。主なものとして、(1)医療従事者間の連携の強化(1.地域医療における連携の強化、2.「骨転移キャンサーボード」の設置)、(2)医師等の医療人材の育成(緩和照射等に関する医療従事者の認知度・理解の向上等)、(3)市民に対する積極的な啓発・広報(院内での啓発、メディアや患者団体等を通じた情報提供、学校教育)を提案している。

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