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2019/1/25

日本産科婦人科学会、婦人科腫瘍学会などが子宮頸癌への腹腔鏡下広汎子宮全摘出術に関する考え方と留意点を公開

横山勇生=編集委員

 日本産科婦人科学会、日本産科婦人科学会婦人科腫瘍委員会、日本婦人科腫瘍学会、日本産科婦人科内視鏡学会はこのほど、各理事長、委員長の連名で、「子宮頸癌に対する腹腔鏡下広汎子宮全摘出術に関する会員へのお知らせ」をホームページ上に掲載した。

 大規模ランダム化比較試験LACC試験の結果をもって、全ての子宮頸癌に対する低侵襲手術群の有効性が完全に否定されたと結論づけることはできないとの学会の考えを掲示するとともに、子宮頸癌に対する腹腔鏡下広汎子宮全摘出術を実施する場合は、患者にLACC試験の結果および自分の施設の実績を提示して患者の治療選択権を尊重し、十分に話し合い、必要な理解・同意を得ることなど、4点の留意点を挙げて注意を喚起している。

 この掲示は、米国を中心に13カ国・33施設で実施された、開腹手術と低侵襲手術(腹腔鏡下及びロボット支援下手術)による広汎子宮全摘出術の予後を検証するLACC試験の結果を受けたもの。術中・術後合併症の頻度や術後QOLは開腹手術群と低侵襲手術群との間に差が認められず、低侵襲手術群の4.5年無病生存率・全生存率が、開腹手術群よりも劣っていた。また低侵襲手術群で領域(骨盤内)再発の割合が多かった。

 学会は、低侵襲手術群の予後が開腹手術群と比較して不良であった理由は明らかになっていないが、LACC試験における手術手技や研究デザイン上の課題が指摘されているため、LACC試験の結果から全ての子宮頸癌に対する低侵襲手術群の有効性が完全に否定されたと結論づけることはできないとの考え方を示した。

 子宮頸癌に対する腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術は、2018年4月の診療報酬改定で保険が適用された。

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