日本臨床腫瘍学会専門医会は3月14日、被災地を離れ親戚や知人を頼るがん患者や、自治体などの公営住宅緊急施設に移ったがん患者などに、適切ながん化学療法を提供すべく、受け入れを申し出た医師のリストを公表した。
　
　リストはこちら↓
http://oncology.umin.jp/jisinenjo.html

　転地先でがん化学療法を希望する被災者は、現在の主治医に相談し、希望する受け入れ病院に連絡・連携を手配してもらうよう呼び掛けている。受け入れに際しては、可能な限り紹介状・レントゲンなどの資料を持参した方が、より適切な治療が可能であるが、かかりつけ病院自体が被災し、資料が失われている場合は、この限りではない、としている。

　なお、受け入れ可能状況は刻々と変化しており、問い合わせた時点で病床満床などの理由により受け入れできない可能性がある。