オンライン服薬指導、私はこう考える《1》

ファルメディコ株式会社代表取締役、思温病院理事長　狭間研至氏

オンライン服薬指導に対して、業界関係者はどうみているのか。2018年7月に開催された第11回日本在宅薬学会学術大会で、オンライン診療システム「YaDoc」を提供するインテグリティ・ヘルスケア（東京都中央区）代表取締役会長の武藤真祐氏によるオンライン医療に関する基調講演を企画、座長を務めた…

特集◎いよいよ始動！オンライン服薬指導《5》

　オンライン服薬指導がどのような場面で有用なのか。ここでは、取材で浮かび上がった、オンライン服薬指導の活用場面を紹介する。現状では、オンライン服薬指導は、特区以外では認められていない。しかし、対面による服薬指導が義務付けられているのは薬の交付時のみ。薬を渡した後にテレビ電話な…

特集◎いよいよ始動！オンライン服薬指導《4》

　現場の反応はどうだろうか。日経ドラッグインフォメーション Onlineの薬剤師会員を対象とした調査では、「必要があれば取り組みたい」とする人が半数を超える一方で、25％程度は「対応したくない」と答えている。…

特集◎いよいよ始動！オンライン服薬指導《3》

　愛知県、福岡市でオンライン服薬指導が始まり、特区での動きばかりに目が向きがちだ。しかし、オンライン服薬指導は、内閣府の規制改革推進会議などでも議論され、全国的な規制緩和に向けて着々と歩が進められている。…

特集◎いよいよ始動！オンライン服薬指導《2》

　愛知県でもアインホールディングス（札幌市白石区）傘下のアイン薬局稲沢店（愛知県稲沢市）によるオンライン服薬指導が始まっている。

特集◎いよいよ始動！オンライン服薬指導《1》

　「お通じの具合はどうですか」「前回、痛み止めが出ていますが、痛みはどうですか。かぶれたりしていませんか」──。どこの薬局でも行われていそうな服薬指導のワンシーンだが、薬剤師が語り掛けているのはカウンターの先ではない。パソコンに映し出された、画面の向こうにいる遠方の患者だ。…

　遠隔服薬指導の実現に向けた動きが着々と進んでいる。6月14日に開かれた国家戦略特別区域（特区）諮問会議で愛知県、兵庫県養父市、福岡市において遠隔服薬指導事業が了承され、実証が進められている。…

スペシャル対談《後編》

Hyuga Pharmacy代表取締役 黒木哲史氏×たろうクリニック院長 内田直樹氏

──オンラインでの診療、服薬指導にはどのようなメリットがありますか。【内田】オンライン診療の最大のメリットは、医師や、患者さんやご家族の「移動の負担」を減らせることです。【黒木】時間に縛られないのもメリットです。訪問服薬指導の際には、移動ルートを考えてスケジュールを組むため、…

スペシャル対談《前編》

Hyuga Pharmacy代表取締役 黒木哲史氏×たろうクリニック院長 内田直樹氏

オンライン服薬指導には、オンライン診療を実施する医師との連携が欠かせない。国家戦略特区に指定された福岡市で遠隔服薬指導を開始した、きらり薬局を運営するHyuga Pharmacy代表取締役の黒木哲史氏と、オンライン診療を積極的に取り入れている、たろうクリニック院長の内田直樹氏に、オンライン…

JAXA宇宙飛行士健康管理グループ・生理的対策担当の山田深氏寄稿

　宇宙飛行士は微小重力下の国際宇宙ステーションで長期にわたって過ごすため、筋力や骨量が低下する。地球帰還後は日常生活に戻るために、綿密にプログラムされたリハビリテーション（リハビリ）を行う。大学教員を続けながら、リハビリ科専門医として宇宙航空研究開発機構（JAXA）で日本人宇宙飛…

リポート◎遠隔集中治療支援プログラムが昭和大で稼動

熟練医の第六感を数値化、ICU滞在日数を適正化へ

昭和大学は今春、昭和大学病院と、付属病院の1つである江東豊洲病院の集中治療室に「eICU」と呼ばれるプログラムを導入し、現場の診療をサポートする試みを開始した。ビッグデータを基にしたソフトウェアを用いてICUで優先的に診るべき患者を見極めることで、ICU在室日数を適正化。ICU専門医が限ら…

学会トピック◎第68回日本病院学会

　2018年度診療報酬改定でオンライン診療（＝遠隔医療）項目が新設された。しかし、「その受け止め方には誤解があるのではないか」と日本遠隔医療協会の長谷川高志氏は、6月28日から石川県金沢市で開催された第68回日本病院学会シンポジウム「動き始めたオンライン診療」に登壇し、今後の展望につい…

　福岡市は2018年6月21日、「福岡市国家戦略特別区域法を活用した遠隔服薬指導事業」の登録事業者として、きらり薬局を運営するHyuga Pharmacy（福岡県春日市）を認可した。これにより同社が運営する福岡市内の薬局は今後、オンライン服薬指導を行うことが可能になる。…

愛知県でオンライン診療手掛ける診療所と連携

　大手薬局チェーンのアインホールディングス（札幌市白石区）は、2018年6月18日、国家戦略特区で薬剤遠隔指導を行うため、愛知県に事業登録の事前相談を開始したと発表した。　特区での薬剤遠隔指導を巡っては、5月30日に開催された国家戦略特区区域会議で、愛知県、兵庫県養父市、福岡市が、遠隔…

　近年、画像診断の技術は向上し、短時間に高密度の情報が得られるようになりました。一方で、その高密度な情報をしっかりと吟味できる知識がなければ、意味をなしません。検査の絨毯爆撃と表現されることもあるように、全身のCT画像を撮っても、その情報を処理しきれないのであればただ爆撃して終…

トレンド◎オンライン診療が点数化

運用の柔軟性が失われることへの懸念も

　オンライン診療に対する報酬の新設は、2018年度診療報酬改定の目玉の一つとなった。インターネットやスマートフォンなどのICT（情報通信技術）を活用した診療という、医療の新ジャンルを保険医療にどう位置付けるかに注目が集まった。　オンライン診療とは、スマートフォンのビデオ通話機能などを…

トレンド◎医師の教育や連携を一変させる遠隔病理診断

2018年改定で鏡検しなくても診断料が算定可能に

　2018年度の診療報酬改定でデジタル画像を用いた病理診断料の算定が認められることになった。これにより病理医のいる医療機関との連携が飛躍的に効率化される。遠隔病理診断のシステムは病理医の育成や1人病理医の支援にも効果的で、今後はより多くの医療機関に普及していくことになるだろう。…

第1回「情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会」開催

呼称は「オンライン診療」に統一、診療と相談の線引きも検討

　厚生労働省は2月8日、リアルタイムでのコミュニケーションが可能な情報通信技術を用いた診療に関するルール整備を行うため、第1回情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会（座長：山本隆一＝一般財団法人医療情報システム開発センター理事長）を開催した。情報通信技術を用いて医…

シリーズ◎2018診療・介護報酬同時改定

対面診療とオンライン診察を組み合わせた場合の医学管理料も新たに設定

　厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）は12月1日の総会で、2018年度診療報酬改定における遠隔診療の評価のあり方について議論した。オンライン診察を評価する場合の要件や、対面診療とオンライン診察を組み合わせた医学管理に現行の医学管理料より低い水準の報酬を設定すること、月1回の…

シリーズ◎2018診療・介護報酬同時改定

診療側は「科学的根拠なく安易に評価することは認められない」と強調

　厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）は11月1日の総会で、2018年度診療報酬改定に向けて外来医療について議論した。外来診療や訪問診療とスマートフォンを使ったオンライン診察を組み合わせた事例が紹介され、遠隔診療の対象患者や実施条件などが論点として示されたが、診療側委員からは…

学会トピック◎第40回日本高血圧学会総会

　南三陸病院の西澤匡史氏は第40回日本高血圧学会総会（10月20～22日、開催地：松山市）のシンポジウム「ICTによる高血圧診療の現在～未来へ」で、「災害時循環器疾患予防支援ネットワークシステム」が東日本大震災に被災した住民の血圧管理や循環器疾患の発症予防に大きく貢献したと報告した。…

学会トピック◎第21回日本遠隔医療学会学術大会（JTTA 2017）

「管理料か遠隔モニタリング加算か」、識者達が見解示す

　「第21回 日本遠隔医療学会学術大会（JTTA 2017）」（2017年9月30日～10月1日、宇都宮市）では、2018年度診療報酬改定における遠隔診療の扱いが話題の一つとなった。2017年6月に閣議決定された「未来投資戦略2017」では、遠隔診療を次期診療報酬改定で評価すると明記（関連記事）。これを受けて今…

厚労省医政局が遠隔診療で新たな通知を発出

電子メールやSNSも利用可

　厚生労働省は「情報通信機器を用いた診療（いわゆる「遠隔診療」について）」と題する2017年7月14日付の通知（医政発0714第4号）を、医政局長名で各都道府県知事宛に発出した。遠隔診療だけで完結する禁煙外来や、遠隔診療における電子メールやソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用が…

ケーススタディ◎福岡市でオンライン診療の実証事業がスタート

地方自治体と地元医師会、医療機関、企業がタッグを組み、ICT（情報通信技術）を活用した新しい医療のカタチを探る試みが、福岡市を舞台に始まった。オンラインでの問診や診察、モニタリングを組み合わせ、診療の質を高めることを目指す。2018年度診療報酬改定をにらみ、オンライン診療（遠隔診療、…

インタビュー◎武藤真祐氏（医療法人社団鉄祐会理事長）

「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を、次の診療報酬改定でしっかり評価する」。安倍首相がそう発言して話題を呼んだ、2017年4月14日の第7回未来投資会議。この場で、ICTを活用した次世代医療のあり方を提言し、次期診療報酬改定での遠隔診療の評価に向けた大きな流れをつ…

動き出す遠隔診療（下） 女子医大や福岡市が実証実験スタート

遠隔診療がこの先、医療提供の一形態として定着するかどうかは、その安全性や有効性に関するエビデンスを医療現場でどれだけ蓄積していけるかにかかっている。2018年度およびそれ以降の診療報酬改定に向けても、エビデンスの蓄積は重要なポイントになる。…

動き出す遠隔診療（上） 今夏にも新たな事務連絡で解釈の明確化へ

「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を、次の診療報酬改定でしっかり評価する」――。2017年4月14日に開催された、第7回未来投資会議。安倍晋三首相のこの発言は、インターネットを介したオンライン診療、いわゆる遠隔診療の普及に向けた新たな段階の幕開けを告げた。次の…

　今後の日本医療を発展させる原動力として、遠隔診療の進展への期待は日々高まっている。これまでになかった診療形態モデルを生み出すばかりか、医師不足・偏在という待ったなしの課題を解決する手段としても急浮上しているからだ。…

トレンド◎安さと使い勝手が魅力、東京都医師会も積極活用に乗り出す

電子カルテの選択肢として、「クラウド型」が存在感を高めている。従来の電子カルテと比べて導入費用は数分の一。インターネット接続環境さえあれば、Webブラウザーを使う感覚で、いつでもどこでもパソコンやタブレット端末でカルテを作成したり閲覧したりできる。診療所を中心に、ここ1～2年で採用…

未来投資会議でデータヘルスや遠隔診療に期待

政府は4月14日、総理大臣官邸で第7回未来投資会議を開催した。未来投資会議は、今年6月に取りまとめが予定されている新たな成長戦略の具体策を練るために昨年9月に設置されたもので、内閣総理大臣が議長を務める。　今回は、新たな医療・介護・予防システムの構築について検討。会議後、安倍晋三首…

80歳の経営トップが強硬に反対、若手医師が疲弊…

　医療機関にとって電子カルテシステムは今や欠かせないツールです。導入や更新が遅れれば、診療や事務作業の効率化や他院との連携などに支障を来し、経営面への打撃も小さくありません。医療・介護の経営誌『日経ヘルスケア』の人気コラム「コンサルタント工藤高の病院経営最前線」。1月号の記事で…

デジタル・ウェアラブル・AI・ヘルツ その2

　テレヘルス、テレメディシンという単語は、「遠隔医療」と訳される。なので、「離島にいる患者さんをテレビ電話で診療する」くらいのイメージで捉えていた。ところが研究論文に当たってみると、定義は研究者によってまちまちで、離島とかテレビ電話とも違う内容がテレメディシンとして報告されて…

特集◎人工知能は敵か味方か《AI実用篇 その5》

　「患者が診察に来た時に得られるデータだけでは分からないことがある」。慶應義塾大学循環器内科特任助教の木村雄弘氏は日々、患者と向き合う中でそう実感している。診察日と診察日の間、患者の日常生活時のバイタルサインや自覚症状はどう変化しているのか。そこにこそ、循環器疾患を適切に診療…

特集◎人工知能は敵か味方か《プロローグ》

コンピューター技術の急速な進歩により、医師の業務を人工知能（artificial intelligence：AI）に支援させようという研究が世界中で進んでいる。自ら学習し、成長し続ける能力を持ったAIは、多忙を極める医師を助ける存在として歓迎されるだろう。しかし、やがて医師がAIに取って代わられる日が来な…

2018年度の診療報酬改定見据え留意点を明示

　日本病理学会は12月1日、「デジタル病理画像を用いた病理診断のための手引き」を学会ウェブサイトで公開した。デジタル病理画像を用いて遠隔から画像診断を行うことが、保険診療の枠組みで今後実施されることを想定し、画像作成における使用機器の基準や病理標本作製方法、画像の取り込みや転送の…

リポート◎遠隔診療の新潮流の今（後編）

　昨年8月の“解禁”通知以降、インターネットを用いた遠隔診療サービス、いわゆる「ネット診療」が相次いで登場している（前編参照）。その利便性に注目が集まる一方で、厚生労働省は今年3月、「文字や写真のみによって得られる情報により、対面診療を行わず遠隔診療だけで診療を完結させることを…

リポート◎遠隔診療の新潮流は今（前編）

　仕事や育児が忙しく、通院時間を確保できない――。こうした患者のニーズに応えるべく、インターネットを用いた「ネット診療」を手掛ける事業者が、今年に入り相次いで登場している。当初は生活習慣病など病態が安定した慢性疾患患者に利用するケースが目立ったが、現在は難病や在宅医療など、さ…

デジタル技術を活用して医療・健康・介護分野に対して新しい価値を提供しようという、デジタルヘルス分野の研究開発や事業化の動向が面白い。日ごろは日経バイオテクの編集長として、主に医薬品や機能性食品、バイオ関連製品の研究開発について取材しているが、隣接分野であるデジタルヘルス分野に…

厚労省が疑義解釈通知で明言

　厚生労働省はこのほど、東京都からの疑義照会に回答する形で、対面診療を行わずに遠隔診療だけで診療を完結させる事業についての考え方を示した。3月18日に厚生労働省医政局医事課長名で各都道府県宛に通知した（医政医発0318第6号）。…

医師3484人に聞く「遠隔診療、どう思いますか？」

遠隔診療はへき地、離島に住む住民向けのサービスが中心だったが、2015年8月に厚生労働省から出された事務連絡通知「情報通信機器を用いた診療（いわゆる「遠隔診療」）について」を受けて、最近、様々な企業が遠隔診療をサポートするサービスを始めた関連記事）。…

　「なんといっても、あの通達の影響が大きい」（日本遠隔医療学会 常務理事の長谷川高志氏）――。

オンライン上で予約受付からテレビ電話での診察、処方、決済まで

　メドレーは2月8日、オンライン上で予約から診察、会計までを行えるシステム「CLINICS」の運用を開始したことを発表し、同時に導入を希望する医療機関の募集も開始した。CLINICSを導入すると、診察前に患者がオンライン上で問診票に記入したり、テレビ電話を用いた診察、クレジットカードを用いた…

トレンド◎動き出す？遠隔診療ビジネス

　遠隔診療は、離島やへき地の住民向け――。そんなイメージが大きく変わりつつある。昨年8月に国が出した1件の通知をきっかけに、多忙のため通院が途切れがちな人などの需要を見込み、インターネットを用いて遠隔診療を行うサービスが、続々と立ち上がりつつある。患者の利便性を高めつつ、安全性…

遠隔診療サービス「ポートメディカル」が始動！

高血圧症や高尿酸血症など10カテゴリーで開始

　みなさんこんにちは、Cadetto.jp管理人の増谷です。「禁煙はすべきだと思うが、禁煙外来に通うのはおっくう」「会社の健康診断で尿酸値が高いと言われたが、医療機関に行く時間がなかなか取れない」――。こうした事情で、自らの健康問題を先送りにする人は多いのではないでしょうか。今回は、遠…

心電図だけでなく呼吸状態や姿勢、皮膚温まで遠隔モニタリング

オムロン ヘルスケア、胸部貼り付け型ウエアラブルセンサー「ヘルスパッチMD」の日本市場販売契約を締結

　オムロン ヘルスケアは、米Vital Connect社のウエアラブルセンサー「ヘルスパッチMD」に関し、日本市場における販売契約を同社と締結した。2015年11月20日に、研究機関向けに発売する。ヘルスパッチMDは、胸部に貼り付けて使用するウエアラブルセンサー。心電図（単極）や心拍数、呼吸状態、姿勢…

保健福祉部が遠隔医療関連予算の大幅増額を発表

　韓国の医療・保健政策を担当する保健福祉部は2015年10月21日、遠隔医療産業の育成に向けて、2016年に関連予算を大幅増額することを明らかにした。韓国政府は2015年1月1日からたばこの販売価格を、従来の1箱2500ウォン（約280円）から4500ウォン（約500円）に値上げした。たばこ販売価格の約15％は…

　思わず、書店に駆け込みました。「放射線科」を舞台にした漫画が登場したと、編集長から知らされたからです。集英社の漫画雑誌「グランドジャンプ」11月4日号（10月21日発売）で連載が始まった『ラジエーションハウス』がそれです。うたい文句は「知られざる医療の裏側『放射線科』を描く、超本格…

総合南東北病院が2015年春から稼働、遠隔地の病院間で画像を含む医療情報を共有

　低侵襲で効果の高いがん治療法として期待を集める、粒子線治療。治療施設の建設が相次いではいるものの、まだ同施設を持たない都道府県は多い。こうした地理的不均衡の解消に向けて、患者やその家族が高度放射線治療に関する相談を近隣の医療機関で受けられるようにする仕組みが、2015年春に東北…

1回の充電で7日間、心電図を連続転送できるウエアラブル心電計「デュランタ」

　イメージ ワン（東京都）は、胸部に貼るだけで心電波形を計測でき、遠隔地からリアルタイムでモニタリングできるウエアラブル心電計「デュランタ（duranta）」を第19回 日本遠隔医療学会学術大会（JTTA 2015）」に出展した。BluetoothでiOS端末（iPhone／iPad）と連携でき、携帯電話回線を使って…

皮膚科領域の遠隔診断支援アプリ「ヒフミル君」

　こんにちは、Cadetto.jp管理人の増谷です。入院中の患者に、自分があまり詳しくない領域の症状が出た――。こんな時はみなさん、教科書を読んでみたり、その症状に詳しそうな友人に聞いてみる、いわゆる「友だちコンサルテーション」などをしながら、しのいでいるのではないでしょうか。しかし、…

情報通信機器の普及踏まえ、実地診療における遠隔診療の活用を広く認める

　厚生労働省は2015年8月10日、遠隔地を情報通信機器でつないで行う診療、いわゆる「遠隔診療」の解釈を明確化し、医政局長名で各都道府県知事に通達した。1997（平成9）年12月24日付の同省健康政策局長通知（平成9年遠隔診療通知、平成15年と同23年に一部改正）で例示した遠隔診療の適用範囲などを…

　A大学病院集中治療専門医のポールは、B病院の集中治療室で挿管されている患者のバイタルサインと人工呼吸器の波形、動脈血ガスの結果をモニターで確認した上で、X線撮影のオーダーと呼吸器設定の調節、1時間後の血ガス再測定を指示した。途端、部屋の電話が鳴る。C病院からだ。「508番の患者さん…

ITが医療を変える◎携帯端末で画像診断を支援する

Case006●東京慈恵会医科大学　脳神経外科

　「TIME LOST IS BRAIN LOST」という言葉をご存知だろうか。これは、全米脳卒中協会（American Stroke Association）が、脳卒中の啓発活動で使っているスローガン。脳卒中の急性期では、治療までの時間がかかるほど、多くの脳機能が失われてしまうことを示す言葉だ。…

京大とNTTがシステム開発、実証実験を開始

　京都大学医学部附属病院とNTTは、スマートフォン（スマホ）の機能を利用して、関節リウマチ患者の歩行機能や体調を計測・記録し、医療機関と患者が情報共有できるシステムを開発した。2月からは患者にスマホを貸与し、院外での実証実験を始めた。…

第31回医療情報学連合大会（第12回日本医療情報学会学術大会）＠鹿児島

　第31回医療情報学連合大会では、開催地鹿児島市の姉妹都市である豪州パース市からリサ・スカフティ市長を招聘した。同市長は、パース市や西オーストラリア州の医療やヘルスケアについて講演を行った。…

【原題】Telemedicine in the ICU: Where Do We Go from Here？

An intensive care unit―telemedicine intervention lowered overall mortality, shortened length of stay, and increased adherence to best clinical practices.

【日程】10月14日（金）・15日（土）

ヘルスケア・イノベーション・フォーラム　第10回事例研究部会開催

　香川大学や四国経済産業局を中心に、地域医療の高度化や個人の健康状態の向上支援と健康関連産業の育成を図る産学官共同フォーラム「ヘルスケア・イノベーション・フォーラム」。その第10回事例研究部会が、9月12日に独立行政法人産業技術総合研究所　臨海副都心センターで行われた。今回も、東日…

ヘルスケア・イノベーション・フォーラム第4回総会、第9回事例研究部会、第5回治験IT化部会

　ヘルスケア・イノベーション・フォーラム第4回総会、第9回事例研究部会、第5回治験IT化部会が、6月27日に香川県高松市で開催された。総会に続いて開かれた事例研究部会には、被災地で奮闘する岩手県立大船渡病院産婦人科の小笠原敏浩氏が、産婦人科のカルテ機能を持つ周産期医療情報ネットワーク…

　ディスプレイ大手のナナオは、医療用モニター（ディスプレイ）の表示品質を管理するためのモニター品質管理ソフトの新版「RadiCS Version 4.0.0」と複数のモニターをネットワーク上で一元管理できるネットワーク品質管理ソフトの新版「RadiNET Pro Version 4.0.0」を7月29日に発売した。両ソフト…

「国際モダンホスピタルショウ2011」カンファレンスレポート

　2011年7月13～15日に東京ビッグサイトで開催された「国際モダンホスピタルショウ2011」では、連日カンファレンスやセミナーが数多く開かれた。今回は、タブレット端末をはじめとするモバイル端末が医療現場で利用されるようになってきたことを受け、「医療現場を支援するタブレット端末の効果的活…

　NTT東日本は、2011年7月13～15日に東京ビッグサイトで開催中の「国際モダンホスピタルショウ2011」において、クラウド・コンピューティングを利用した遠隔健康相談サービス「ひかり健康相談」を発表した。グループ企業であるNTTアイティと連携し、自治体や医療機関向けに2011年9月1日から提供を始…

医療施設のリソース管理で災害後の医療需給偏在解消を目指す

　3月11日に発生した東日本大震災では、どこの医療機関が稼働しており、どんな医療行為が可能かといった情報が把握できず、救援活動が混乱した地域が少なくない。名古屋大学医学部附属病院メディカルITセンター長の吉田茂氏は、災害時の医療施設の被害状況と、被災地外を含めた医療機関の稼働状況を…

　全国各地で地域中核病院が中心となって地域医療連携ネットワークの構築、実証事業が進められている。急速な高齢者社会の進展や慢性疾患の拡大、医師不足や偏在化といったさまざまな医療課題を抱える今、医療再生のための基盤として大きな期待がかかっている。「かがわ遠隔医療ネットワーク」（K-M…

日本版EHR研究班が平成22年度事業成果報告会を開催

　厚生労働科学研究事業（地域医療基盤開発推進研究事業）の日本版EHR研究班（研究代表＝田中博氏、東京医科歯科大学大学院生命情報科学教育部 教授）は、6月13日、平成22年度研究事業の公開成果報告会を開催した。研究課題は、「日本版EHRを目指した地域連携電子化クリティカルパスにおける共通形…

　富士フイルムは6月16日、遠隔画像診断治療補助システム「i-Stroke（アイストローク）」の販売を開始した（販売窓口は富士フイルムメディカル）。iPhoneなどのスマートフォンを利用して脳卒中の救急医療をサポートするシステムで、東京慈恵会医科大学（以下、慈恵医大）脳神経外科学講座教授の村山…

　富士通は6月13日、中堅規模病院向け電子カルテシステム「HOPE/EGMAIN-LX（ホープ イージーメイン エルエックス）」の販売を開始したと発表した。「LX」は、200床程度までの中堅規模病院を対象にした電子カルテシステム。大規模病院向けシステム「HOPE/EGMAIN-GX」をベースに開発した。…

【日程】6月27日（月）午後1時

自動転送機能付きの血圧計でハイリスク高血圧患者の早期介入を実現

　宮城県の南三陸町は、3月11日の東日本大震災で、町の平地部分の大半が津波の被害を受けた。今なお町内外で人口の3分の1に当たる約6000人が避難生活を続けており、うち3000人以上が避難所暮らしを余儀なくされている。こうした中で懸念されるのが、住民の慢性疾患の管理だ。強いストレスに曝される…

【日程】6月17日（金）、18日（土）

　NPO法人 日本医療情報ネットワーク協会（JAMINA）は4月21日、東京都内で第8回JAMINAセミナーを開催した。今年の同セミナーは東日本大震災から間もないこともあり、災害時における医療情報ネットワークのあり方についての講演はもちろん、OECD/NEAのCRPPH（放射線防護・公衆衛生委員会）の活動の1…

経産省、内閣官房、総務省、厚労省が登壇、地域医療連携・EHR中心に実証事業など

　NPO法人 日本医療情報ネットワーク協会（JAMINA）が4月に開催したJAMINAセミナー2011（第一報はこちら）では、医療分野における各省庁のこれまでの取り組みと、2011年度の事業概要についての報告があった。日本の医療分野のIT投資は国民医療費の1％程度だが、先行する欧米諸国は2～4％程度。差は…

　オリンパスは、スライド標本をスキャンし、デジタル画像として取り込める「バーチャルスライドシステム」のシリーズ新機種「VS800」を今年6月に発売する。価格はサーバーシステムと24型モニター1台を含む標準的な構成で2310万円。希少な病理標本スライドなどを破損や褪色の心配なく、高精細データ…

　NTT東日本と、医療者を中心としたボランティア団体「東日本大震災被災地支援継続ケア・キュアネットワークプロジェクト（C3NP）」は4月14日、東日本大震災の被災者を対象とした遠隔健康相談を近く開始すると発表した。首都圏の医師や保健師がテレビ電話を介して避難所の被災者に対し、無償の健康…

　NECは、大阪でのセミナーの翌週である2月25日、「NEC医療セミナー2011東京」を開催した。今回は、大阪と東京で異なる講演内容で実施した。東京では、北里大学病院病院長補佐の村田晃一郎氏が「医療現場におけるマネジメントサイクルについて－参照と評価の連鎖－」と題して、日本医療情報学会（JA…

　GEヘルスケア・ジャパンは2月5日、都内で「医療におけるクラウドコンピューティング」セミナーを開催した。その中で、同社ヘルスケアIT本部 本部長の大塚孝之氏が、GEのクラウドコンピューティングへの取り組みについて講演した。大塚氏はまず、GEが世界規模で進めているヘルスケアに関するプロジ…

　NTTデータグループは28日、「NTTDATA Innovation Conference 2011」を開催。同社保険・医療ビジネス事業本部戦略企画室長 富田茂氏が「国民の医療を支えるヘルスケアITの可能性」と題したセッションで、ヘルスケアITの現状を述べるとともに、同分野における同社の取り組みを紹介した。…

　地域医療福祉情報連携協議会の発足記念シンポジウム『地域医療の全国的な連携に向けて』が、1月28日東京医科歯科大学の大講堂で開催された。全国各地から地域医療や福祉、医療連携に注力して実績をあげてきた医師や識者11人が、それぞれの成果や経過について講演した。また、内閣官房、総務省、厚…

　NECシステムテクノロジーは，同社が開発した「24時間安否見守りシステム」の実証実験を，2011年1～3月に実施する。この実験の実施に当たり，自治体やNPO法人などの参加団体を募集すると発表した。

地域医療連携を自ら主導し地域の病院として生きる

19世紀最後の年、1900（明治33）年に、官営八幡製鐵所の付属病院として設立されたという日本有数の歴史を誇る新日鐵八幡記念病院は、「製鉄病院」の愛称で地元社会にしっかり根付いている。その新日鐵八幡記念病院が、北九州市内の診療所から新日鐵八幡記念病院に紹介された患者の電子カルテを紹介…

【概要】JAMINA副理事長辰巳治之氏（札幌医科大学大学院医学研究科 生体情報形態学教授）が提唱する「戦略的防衛医療構想（SDMCI）」に関するセミナー。医療費削減の目的で、官民で実施されている医療とITの融合（ユビキタス）に関して、本構想の実現に向けて参加者と議論を行う。また、東京大学大…

　第30回医療情報学連合大会では、PHR（Personal Health Record）/ EHR（Electronic Health Record）への取り組みが数多く発表された。「自治体が挑戦するPHR」というテーマで開催されたシンポジウムでは、さまざまな視点からPHRへの取り組みの実状が明らかにされた。…

　第30回医療情報学連合大会では、地域医療連携に関して共同企画やワークショップ、一般口演の各種セッションで、全国各地で実施されているさまざまな事例が報告された。地域医療連携ネットワークの利用状況や継続性、その実質的な効果などプロジェクトによって差異が生じており、多くの課題が明ら…

効率的・効果的な医療提供に向けて、多くの国がITを基盤として医療システムの改善と効率化を進めている。ヨーロッパ諸国の先進動向を視察してきた岐阜大学大学院教授（医療情報学分野）の紀ノ定保臣氏が、インターシステムズジャパン主催のヘルスケアセミナーで「ヨーロッパ先進動向と日本での医療I…

【日程】11月29日（月）午後開催予定