リポート・特集
REPORT： 2014年3月号特集◎大震災は医療をどう変えた
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（9）
「定期的な内部被曝検査を定着させたい」
坪倉正治氏（南相馬市立総合病院非常勤内科医）
2014/ 3/17
震災以降、南相馬市の住民の内部被曝検査や放射線に関する健康相談にかかわってきました。ホールボディーカウンター（WBC）による体内の放射性セシウムの測定では、直近だと大人の98％以上、子どもの99％以上が検出限界以下でした。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（8）
「患者のためいち早く新クリニックを開設」
道又 衛氏（道又内科小児科医院［岩手県大槌町］院長）
2014/ 3/16
仮設診療所を経て、12年8月に新しい自院を高台に新設しました。土地は、震災直後すぐに確保しました。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（7）
「東北に医学部新設なんてとんでもない」
小泉嘉明氏（釡石医師会会長）
2014/ 3/15
まだ詳細な時期は確定していませんが、県立大槌病院の入院機能の再開が決まり、釡石・大槌医療圏の医療提供体制は震災前の形に戻るめどが立ちました。ただ、医師不足の状態は限度に近づきつつあります。当医療圏の人口10万人当たりの医師数（10年時点で136.7人）は、全国平均（同230.4人）より100…
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（6）
「“未開の地” での6カ月間の支援が自信に」
永井康徳氏（医療法人ゆうの森［松山市］理事長）
2014/ 3/14
震災前には大半の人が市立病院で亡くなり、在宅医療を受けながら自宅で看取る例はほとんどなかったのが気仙沼市です。震災直後に医療・介護関係者らと立ち上げた気仙沼巡回療養支援隊（JRS）の活動を通じて、その“未開の地”で在宅医療を広げられたのは、私にとっても大きな自信になりました。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（5）
「在宅の連携進み医師の敷居も下がった」
村岡正朗氏（村岡外科クリニック［宮城県気仙沼市］院長
2014/ 3/13
震災を機に、気仙沼では在宅医療が広く認知されるようになりました。病院も在宅を、退院後の選択肢として捉えるようになりましたし、住民も高齢者を自宅で看られると分かるようになりました。加えて、医療・介護関係者の連携がぐっと進みました。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（4）
「持続可能な僻地医療のシステムを作りたい」
川島 実氏（気仙沼市立本吉病院院長）
2014/ 3/12
震災直後に本吉病院の医療支援に携わった縁もあり、この地の医療立て直しに役立てればと11年10月から院長に就きました。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（3）
「退院後の患者の生活も意識して治療するように」
横山成邦氏（気仙沼市立病院外科科長）
2014/ 3/11
震災が起きたことで、私の医療に対する認識は大きく変わりました。高齢化率の高い気仙沼市では患者の大部分が高齢者。外科医である私は以前から、高齢者の手術に際し、「術後は元の生活に戻れなくなるかもしれない。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（2）
「『医師は人の役にたってなんぼ』と改めて思った」
石井正氏（東北大総合地域医療教育支援部教授）
2014/ 3/10
震災時は、石巻赤十字病院で災害医療コーディネーターを務めました。専門家の助言を受けながら、避難所のアセスメントや集まった医療支援チームを避難所に派遣する仕組み作りなどに取り組みました。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 現場医師が語る（1）
「少子高齢化の行き着く“未来”が見えてしまった」
石木幹人氏（岩手県立高田病院リハビリテーション科長）
2014/ 3/ 9
大震災は地域の医療提供体制ばかりでなく、医師自身の医療観や生活、人生にまで大きな変化をもたらした。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 3年後の現実（3）
【浜通り】20km圏内に診療所設置、甲状腺検査は2巡目に
2014/ 3/ 8
福島県浜通り地方では、福島第一原子力発電所の事故により、津波の被害に加え、放射線被曝の問題ものしかかった。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 3年後の現実（2）
【釜石・大槌】再構築にめど、ネットで患者情報共有も
2014/ 3/ 7
津波で県立大槌病院（121床）が全壊したほか、倒壊の恐れから県立釜石病院（272床）も246床の閉鎖を余儀なくされた釜石・大槌医療圏。震災から3年がたち、以前の医療提供体制の復活にめどが立ってきた。さらに一歩進み、患者情報を全医療機関で共有する取り組みも始まった。
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特集◎大震災は医療をどう変えた 3年後の現実（1）
【気仙沼】根付いた在宅医療、急性期病院にも変化
2014/ 3/ 6
東日本大震災から3年が経過した。未曾有の大震災は、日本の医療提供体制の様々な問題点をあぶり出した。被災直後は、DMATをはじめとする災害医療体制に注目が集まった。しかし、大津波による溺死者が9割以上を占め、阪神・淡路大震災を機に整備された超急性期を想定したシステムは十分に機能せず、…
