解説◎国立国際医療研究センター国際医療協力局の和田耕治氏に聞く

　韓国で拡大したMERS（中東呼吸器症候群）感染では、わずか4週間で162人もの感染者が発生し、19人の犠牲者を出した。隣国での感染拡大を受け、日本国内での患者発生に備えるため、各地で対策を話し合う場が設けられている。韓国では医師や看護師らの感染も多いことから、医療者の防護具の重要性も…

特集◎「良くない知らせ」の伝え方《ケース編》

　癌や精神疾患の病名告知、救急現場での治療方針の決定、身体障害の告知、終末期の余命告知──。「良くない知らせ」を伝える場面は、診療科を問わず様々だ。ここでは、伝え方が元で患者・家族との間にわだかまりが生じてしまったケース、患者・家族への対応に難渋したケースを取り上げ、より良い…

特集◎「良くない知らせ」の伝え方《プロローグ》

　インフォームドコンセントの浸透に伴い、患者に病名や余命など「良くない知らせ」を伝えざるを得ないシーンが、癌診療に限らず幅広い診療科で日常的に増えてきた。デリケートな場面で患者のダメージを最小限に抑えるための「伝え方」のノウハウと、医師に求められる心構えを探った。…

KEY PERSON INTERVIEW

高山忠利氏（日本大学消化器外科教授）

低侵襲とうたわれ急速に広まる腹腔鏡下手術。肝胆膵癌切除での死亡例が相次ぎ、安全性に懸念が生じている。肝胆膵領域では日本一の手術数を誇る日本大学消化器外科の高山氏は「安全性や根治性に十分なエビデンスはなく、前向き試験を行うべき」と指摘する。…

特集◎腹腔鏡下手術事故 放任の大罪（5）手術事故を防ぐ仕組みとは

　トラブル発生で患者が危機にさらされている──。そんなときこそ医療安全管理部門に緊急連絡し、全科でトラブルに対応する仕組みを構築しているのが名古屋大学病院だ。

学会トピック◎第111回日本精神神経学会学術総会

国際的な診断ガイドラインや評価ツールの必要性も訴え

　日本人の成人の400万人超、中高生の50万人超に、インターネット使用障害（IUD）、いわゆる「ネット依存」の疑いがあると推計されることが示された。国立病院機構久里浜医療センターの三原聡子氏が、6月4日～6日に大阪市で開催された第111回日本精神神経学会学術総会（同時開催：WPA Regional Cong…

病院経営力ランキング全国4位●石巻赤十字病院

日経ビジネスONLINEより転載

　石巻赤十字病院（宮城県石巻市、452床）では現在、2013年10月から始まった増改築工事が仕上げの段階に入っている。増改築の目的はずばり病院機能の充実・強化。今年3月に災害医療総合研修センターの建設が終了し、7月には救急・重症患者の治療強化のための個室病床や、集中治療室（ICU）、透析セ…

特集◎腹腔鏡下手術事故 放任の大罪（4）手術事故を防ぐ仕組みとは

　病院や診療科のリスクコントロール体制が、群馬大病院や千葉県がんセンターで見られたような腹腔鏡下手術事故を未然に防ぐ。ここでは、手術リスクをコントロールし、事故を未然に防ぐ有効な体制を構築しているケースを紹介する。…

シリーズ◎2016診療報酬改定

厳格化を求める支払側委員に対し、「慎重であるべき」と診療側委員

中央社会保険医療協議会（中医協）は6月10日に総会を開き、2016年度診療報酬改定に向けて急性期入院医療と地域包括ケア病棟の評価について議論した。

病院経営力ランキング全国2位●熊本医療センター

日経ビジネスONLINEより転載

　「日経ビジネス」が独自に作成した「病院経営力ランキング」で全国2位となった国立病院機構熊本医療センター（熊本市中央区、550床）。「集客力」「効率性・医療の質」「提供体制」「収益力」という4つの指標別にみると、各順位は623位、7位、211位、2位だった。「効率性・医療の質」と「収益力」…

学会トピック◎第111回日本精神神経学会学術総会

「うつ病に対するrTMS治療の意識アンケート調査」の結果を発表

　6割の精神科専門医研修施設が、反復経頭蓋磁気刺激（rTMS）を用いたうつ病治療について「臨床応用を目指した方がよい」と考えていることが明らかになった。日本精神神経学会ECT・rTMS等検討委員会が実施した「うつ病に対するrTMS治療の意識アンケート調査」の結果として、和歌山県立医科大学神経…

特集◎腹腔鏡下手術事故 放任の大罪（3）腹腔鏡下肝切除のメリットは？

金子弘真氏（東邦大学教授・肝臓内視鏡外科研究会代表世話人）に聞く

　群馬大病院のケースは、事故報告書を読む限り、死亡率があまりに高い。ほとんどの施設では死亡率に若干差はあるものの低いと考えている。私の診療科では腹腔鏡下肝切除術の死亡率はゼロである。

学会トピック◎第111回日本精神神経学会学術総会

似て非なるむずむず脚症候群とアカシジアの鑑別は薬剤にも着目

　久留米大学精神神経医学講座の内村直尚氏は、6月4日～6日に大阪市で開催された第111回日本精神神経学会学術総会において、「むずむず脚症候群（レストレスレッグス症候群、RLS）があるとうつ病が遷延しやすい。似た症状のアカシジアとRLSをしっかり鑑別して対応することが重要になる」と語った。…

解説◎国立国際医療研究センター国際感染症センター長・大曲貴夫氏に聞く

全身防護服は不要、サージカルマスクや手袋で十分対応できる

　隣国の韓国で中東呼吸器症候群（MERS）の流行が拡大している。日本にもMERS患者がいつ発生してもおかしくない。韓国のMERS患者1例目は、咳が止まらず複数の医療機関を受診したという。もし目の前にMERS疑い患者が来たらどのように対処すればいいのか。国立国際医療研究センター国際感染症センター…

特集◎腹腔鏡下手術事故 放任の大罪（2）なぜ止められなかった？

群馬大病院や千葉県がんセンターでは、リスクが高い腹腔鏡下手術の実施を、倫理委員会に諮ることなく決めていた。安全性や有効性が確立していない新しい術式は適応、技量、チーム体制などを十分審議し、倫理的な手続きを踏み、第三者が結果を評価する仕組みが欠かせない。…

トレンドビュー◎トクホとは違う新制度がスタート

企業責任で機能性を表示、農作物など生鮮食品も対象に

　2015年4月に制度がスタートし、6月から販売が始まる機能性表示食品。「内臓脂肪を減らすのを助ける」「便通を整える」などの機能を、臨床試験やシステマティックレビューに基づき、企業責任で表示した食品だ。特定保健用食品（トクホ）とは何が違うのか、どんな機能を持つ食品が登場するのか、表…

学会トピック◎第111回日本精神神経学会学術総会

逆紹介を拒否するかかりつけ医との連携が課題

　認知症の専門医療を提供する中核機関である全国の「認知症疾患医療センター」では、近隣のかかりつけ医との連携体制に問題が生じていることが明らかになった。砂川市立病院認知症疾患医療センターの内海久美子氏が、6月4日～6日に大阪市で開催された第111回日本精神神経学会学術総会のシンポジウ…

特集◎腹腔鏡下手術事故 放任の大罪（1）腹腔鏡の選択に疑義

群馬大病院と千葉県がんセンターの腹腔鏡下手術事故では、死亡患者の多くが肝胆膵領域の高難度手術を受けていた。腹腔鏡下では適応の評価が定まらない新術式の実施が倫理的手続きを経ず、実質的に少人数の医師で決められていた。…

学会トピック◎第111回日本精神神経学会学術総会

自閉スペクトラム症を対象としたオキシトシン経鼻薬の臨床試験が開始へ

　福井大学子どものこころの発達研究センターの小坂浩隆氏らは、6月4日～6日に大阪市で開催された第111回日本精神神経学会学術総会のワークショップ「自閉スペクトラム症者への経鼻的オキシトシン継続投与の臨床試験報告と今後の展開」の中で、「経鼻薬によるオキシトシン継続の投与は、自閉スペク…

リポート◎ワクチン抵抗株に備えよ（下）

不活化型＋生体由来合成アジュバントで日本がリード

　ワクチン抵抗株の出現にも対応できるインフルエンザワクチンとして、期待の大きい経鼻ワクチン。日本でも導入が広がる弱毒性生ウイルス式ワクチンの実力と次世代の不活化型＋生体由来合成アジュバント式経鼻ワクチンの将来像を追った。…

ニュース追跡◎神戸の病院で生体肝移植死亡が続出

患者の不安払拭に学会が対応急ぐ

日本の生体肝移植の第一人者である田中紘一氏が立ち上げた神戸国際フロンティアメディカルセンターを巡る一連の報道で、関係者に動揺が広がっている。患者の不安も高まっているとみて、学会も対応を急いでいる。…

リポート◎ワクチン抵抗株に備えよ（上）

限界克服へ経鼻ワクチンへの期待大

　2014/15シーズンのインフルエンザ流行の主流だったAH3亜型（A香港型）では、「10年に1度という抗原ドリフト」が起こっていた。流行予想株の候補にも挙がらなかった株が主役に躍り出たのだ。インフルエンザワクチンが抱える限界がまた1つ露呈した。…

トレンドビュー◎胃がん検診ガイドライン、ようやく改訂

X線に加え内視鏡をついに推奨、受診率増加なるか

　「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」が約9年ぶりに改訂され、ようやく内視鏡検診がX線検診と同等の推奨度になった。今後、内視鏡検診を実施する自治体は増えると予想される。しかし専門医の不足、チェック体制の整備、費用など課題は山積している。…

シリーズ◎2016診療報酬改定

2017年度までの後発品のシェア目標の80％への引き上げを求める

　財務省の財政制度等審議会（財政審）は6月1日、国の財政再建に向けた基本的な考えをまとめた「財政健全化計画等に関する建議」を財務大臣の麻生太郎氏に提出した。社会保障分野の歳出改革の方針として、今後5年間の社会保障関係費の伸びを、少なくとも高齢化による自然増分の年間5000億円の範囲内…

シリーズ◎2016診療報酬改定

7対1入院基本料の在宅復帰要件はさらに厳格化か

厚生労働省は5月29日、診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」（会長：国際医療福祉大大学院教授の武藤正樹氏）を開き、2014年度診療報酬改定の影響調査の速報結果を公表した。