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2004.11.26

【PharmaBusiness】大日本・住友合併:得意領域の重複が合併の決め手に

 大日本製薬(宮武健次郎社長)と住友製薬(岡本康男社長)は、11月25日、2005年10月に合併することで基本合意した。国内の収益基盤を強化することにより医薬品開発をスピードアップさせ、競争力を高めることが最大の狙い。中長期的には、海外展開を図れる体制作りを目指す。両社の医療用医薬品の売上高総計は、2003年度実績で2742億円に達することから、国内第6位(医療用医薬品で比較、外資系企業を含む)の製薬企業が誕生する。

 大日本が住友を、住友が大日本を合併の相手として選択した最大の理由は、「両社とも、有望な開発品として統合失調症治療薬を持っているなど、得意な薬効領域が似通っている」(住友の岡本社長)こと。山之内製薬と藤沢薬品工業の合併では、大型の競合品が少ないことが決め手の一つになったのとは対照的だ。岡本社長はこの点について、「我々程度の規模の企業では、得意分野が異なっていると経営資源が分散してしまい、合併効果を見込めない」と説明した(詳しくはPharmaBusinessをご覧ください)。