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2004.08.09

【調査:自動体外式除細動器(AED)使用の一般開放】 30%以上の医療施設がAED導入に意欲的、導入済みは23%

 厚生労働省が一般の人に自動体外式除細動器(AED)の使用を認める方針を打ち出したことで、今後、空港や駅、スポーツ施設などにも順次、AEDが設置されていくことになりそうだ。MedWaveでは、AEDを使用した心肺蘇生の普及には、医師をはじめとする医療関係者の理解と具体的な取り組みが欠かせないと考え、病院・診療所の開業医を対象に、自動体外式除細動器(AED)使用の一般開放についてアンケートを実施した。7月14日から30日までに、89人の協力が得られた。本日は、その結果を報告する。

 調査ではまず、「一般の人に自動体外式除細動器(AED)の使用を認めることに賛成かどうか」を尋ねた。

 結果は78.7%もの人が「賛成」と回答。多くの人が、AEDを使用した心肺蘇生の普及に期待を寄せていることがうかがえる。「反対」は12.4%、「分からない」は7.9%だった(図1)。

 調査では、施設でAEDを導入しているのかどうかも尋ねた。その結果、「すでに導入した」は22.5%、「年内には導入する予定」も2.2%あった。「期日は決まっていないが導入する予定」との回答も30.3%あり、半数以上で導入済みまたは導入予定であった(図2)。



 AED導入に前向きな姿勢は、講習体験にも表れている。日本医師会は、アメリカ心臓協会(American Heart Association、AHA)が提唱する一連の救命処置法であるACLS(Advanced Cardiovascular Life Support)を推進しているが、この講習を受けた人は21.3%だった。「受ける予定」が39.3%もあり、合わせて60%もの人が受講に積極的だった(図3)。



 ただ、AED導入あるいは講習会受講に前向きな病院・診療所開業医が多いにもかかわらず、地域への普及という意味では、まだこれからのようだ。

 調査では、地域からAED導入の相談を受けたことがあるかどうか尋ねたが、「ある」との回答は15.7%で、「ない」の83.1%に大きく水をあけられている(図4)。また、一般向けへのAED講習を依頼されたことがあるかどうかも尋ねたが、「ある」は1.1%に過ぎなかった(図5)。

 次回は、自由意見から主なものを紹介したい。(三和護)

*回答者プロフィール
・医療機関の形態;病院6、有床診療所14、無床診療所67 n.a.2。
・役職;院長・理事長81、 副院長(医師)7、n.a.1。