2004.05.28

【日本医科器械学会速報】 耐用期間に関するユーザー調査 日常点検の実施状況明らかに、除細動器は40%台、電気メスは50%台

 耐用期間に関するユーザー調査によると、日常点検の実施状況が、除細動器で40%台、電気メスでも50%台などという意外な実態が明らかになった。日本医科器械学会で27日、北里大学の渡辺敏氏(写真)が発表した。

 調査は、厚生科学研究である「医療機器の耐用期間設定評価手法に関する研究」(主任研究者;小野哲章氏)の一環として行われた。手術部門やICU・CCU部門、放射線部門、内視鏡部門など8部門を対象に、3から5機種の医療機器(計28機種)について、機器の管理状況、耐用期間に対する意見などを調査した。対象は640病院の合計5120部門で、229病院から回答を得ている。

 調査では日常点検の実施状況も明らかにしているが、使用前後に点検しているかどうかを尋ねたところ、除細動器が平均40%台という「意外な結果」(渡辺氏)となった。電気メスは50%台、IABPも50%台だった。輸液ポンプは60%台、電子内視鏡やMRI、麻酔器や人工心肺装置、軟性ファイバースコープなどは70%台だった。人工呼吸器や硬性内視鏡は80%台と高かった。

 定期点検の実施状況では、硬性内視鏡と無影灯が20%台、手術台や超音波洗浄機、パルオキシメーターが30%台だった。一方、血液透析器やガス滅菌器、プラズマ滅菌器や人工心肺装置、電子内視鏡は70%台、高圧蒸気滅菌器と人工呼吸器は80%台、X線CTとMRIは90%台だった。

 調査ではこのほか、現在使用している機器で、購入後年数も尋ねているが、5〜9年と幅があり、機種によっては古い機器が使用されている実態も浮かび上がっている。また、日常点検や定期点検では、すべての施設が実施しているわけでなく、また実施している施設でも100%的確に行われているとは言いがたい状況も明らかになった。

 こうした結果を受けて渡辺氏は、「医療機器の管理状況が施設によって異なることがわかった。今後、個々の機器について耐用期間が設定されることになっているが、機器の管理方法の標準化とその周知徹底が必要となる」と強調した。(三和護)

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